低炭素化・ESG・事業競争力向上に向けた研究開発
FY2017に初出。20回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、94億円（うち発電事業93億円）です。」
BLUE MISSION 2050の三つの区分であるCO2フリー電源、電源のゼロエミッション化、電力ネットワークの安定化・増強と既存事業強化を研究開発の重点として継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、57億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額57億円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、14億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額を14億円と開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、21億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重点分野に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額を21億円と開示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、J-POWER "BLUE MISSION 2050"の実現のために進める「新たな価値の創出」と、これまで電気事業で培った知見を活かしつつ事業環境の変化に対応し、持続的に競争力強化を図るための「既存事業の強化」の２項目に重点を置いています。当連結会計年度の研究開発費の総額は、85億円です。」
研究開発の整理を、低炭素化等の分野別列挙から、BLUE MISSION 2050に向けた新たな価値創出と既存事業強化の二本立てへ変更している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は56億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重点分野に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額を56億円と開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、20億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
脱炭素化、ESG、事業競争力強化等を重点とする研究開発活動について重要な変更はないとし、研究開発費総額20億円を開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は118億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重点分野に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額118億円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、39億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
脱炭素化、ESG、事業競争力強化等を重点とする研究開発活動について重要な変更はないとし、研究開発費総額39億円を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、102億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重点分野に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額を102億円と開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、66億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
脱炭素化、ESG、事業競争力強化等を重点とする研究開発活動について重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を66億円と開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、34億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
脱炭素化、ESG、事業競争力強化等を重点とする研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額34億円を開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、安価で良質な電力を安定的に供給するため、これまで電気事業で培った経験を活かしつつ事業環境の変化を踏まえ、脱炭素社会対応、ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）視点の企業価値向上や、事業競争力強化に関する以下の各分野に重点を置いています。当連結会計年度の研究開発費の総額は、153億円です。」
研究開発の重点を脱炭素社会対応、ESG、事業競争力強化とし、酸素吹IGCC、CCUS、水素製造、浮体式洋上風力等を対象に、年間研究開発費153億円を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、100億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重点分野に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を100億円と開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、68億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重点分野に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を68億円と開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、35億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重点分野に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額を35億円と開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、123億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重点分野に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を123億円と開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、66億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重点分野に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を66億円と開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
低炭素化、環境対策、コストダウン、原子力、流通等を重点とする研究開発活動について、重要な変更がないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社における研究開発活動は、安価で良質な電力を安定的に供給するため、これまで電気事業で培った経験を活かしつつ当社事業環境の変化を踏まえ、将来の低炭素社会対応、ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）視点の企業価値向上や、当社事業競争力強化に関する以下の各分野に重点を置いております。主な研究開発は、次のとおりです。① 低炭素化対応技術（酸素吹ＩＧＣＣ、バイオマス混焼、洋上風力など）② 環境対策技術（貯水池環境保全技術など）③ コストダウン技術（発電所の保守・運用最適化技術、機器劣化診断など）④ 原子力関連技術（フルＭＯＸ－ＡＢＷＲ技術）⑤ 流通関連技術（系統シミュレーション技術など）」
低炭素化、環境対策、コストダウン、原子力、流通を研究開発の重点分野とし、当年度の研究開発費は58億円としている。