読む価値
68注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-1694272
千円（売上高の前年同期差）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高4,619,475千円
営業利益-1,407,011千円
経常利益-1,288,146千円
純利益（親会社株主帰属）-1,578,140千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△86円82銭
期末の財政状態
総資産15,250,640千円
うち純資産 10,461,793 千円自己資本比率 68.6%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業-485,600
投資-82,185
財務-1,379
純増減-569,164
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,970,226千円
セグメント別売上高メディア事業 2,957,103千円、ソリューション事業 1,478,482千円、その他 183,889千円
セグメント別利益メディア事業 -1,631,378千円、ソリューション事業 170千円、その他 -50,887千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高57億10百万円
営業利益営業損失90百万円
経常利益経常損失70百万円
純利益親会社株主に帰属する当期純損失1億円
年間配当予想無配 → 非開示
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症流行の長期化により市販出版物事業の売上が前年度に届かなかったこと、前年に不動産事業で計上した固定資産譲渡相当の売上がなかったこと。損益面ではDX推進等による業務の合理化・効率化とコストコントロールにより売上原価、販売費及び一般管理費が減少し、為替差益や特別損失の減少もあった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 非開示 / 除外 株式会社MEGURU（同社連結子会社の海外現地法人を含む） / 社数 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失88,979千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 5,909千円 / 特別損失 固定資産売却損 63,085千円、固定資産除却損 256千円、関係会社株式売却損 31,095千円、減損損失 88,979千円、特別退職金 40,970千円、持分変動損失 25,986千円
減価償却費177,429千円
期末発行済株式数18,178千株
期末自己株式数0千株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 4,619,475千円 |
| 営業利益 | -1,407,011千円 |
| 経常利益 | -1,288,146千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,578,140千円 |
| １株当たり当期純利益 | △86円82銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 68.6% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 15,250,640千円 |
| 純資産 | 10,461,793千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -485,600千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -82,185千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,379千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,970,226千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 57億10百万円 / 営業利益 営業損失90百万円 / 経常利益 経常損失70百万円 / 純利益 親会社株主に帰属する当期純損失1億円 |
| 年間配当予想 | 無配 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | メディア事業 2,957,103千円、ソリューション事業 1,478,482千円、その他 183,889千円 |
| セグメント別利益 | メディア事業 -1,631,378千円、ソリューション事業 170千円、その他 -50,887千円 |
| 減価償却費 | 177,429千円 |
| 減損損失 | 88,979千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 5,909千円 / 特別損失 固定資産売却損 63,085千円、固定資産除却損 256千円、関係会社株式売却損 31,095千円、減損損失 88,979千円、特別退職金 40,970千円、持分変動損失 25,986千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 非開示 / 除外 株式会社MEGURU（同社連結子会社の海外現地法人を含む） / 社数 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 18,178千株 |
| 期末自己株式数 | 0千株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症流行の長期化により市販出版物事業の売上が前年度に届かなかったこと、前年に不動産事業で計上した固定資産譲渡相当の売上がなかったこと。損益面ではDX推進等による業務の合理化・効率化とコストコントロールにより売上原価、販売費及び一般管理費が減少し、為替差益や特別損失の減少もあった。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。長期化した新型コロナウイルス感染症流行により市販出版物事業の売上が前年度に届かなかったこと、前年に不動産事業で計上した固定資産譲渡に相当する規模の売上がなかったことが売上減少の理由。損失幅の縮小については、DX推進等による業務の合理化・効率化、コストコントロール、為替差益、減損損失など特別損失の減少を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。