読む価値
75重要
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-17.9
億円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年4月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高2,388,883千円
営業利益-566,851千円
経常利益-506,277千円
純利益（親会社株主帰属）-585,860千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産15,707,790千円
うち純資産 11,500,930 千円自己資本比率 73.2%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業-172,809
投資-425,801
財務-1,355
純増減-599,965
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,939,425千円
セグメント別売上高
メディア事業1,681,43870.4%
ソリューション事業616,70825.8%
その他90,7363.8%
セグメント別利益
メディア事業-516,326
ソリューション事業-99,420
その他-37,521
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高53億円
営業利益-8.4億円
経常利益-7.6億円
純利益-8.6億円
業績予想の修正売上高 70.9億円 → 53億円 / 営業利益 -8.8億円 → -8.4億円 / 経常利益 -8.4億円 → -7.6億円 / 純利益 -8.6億円 → -8.6億円
業績の増減要因
前年同期に計上した固定資産の譲渡に相当する規模の不動産事業売上がなかったこと、新型コロナウイルス感染症による市況停滞、緊急事態宣言の長期化、半導体供給停滞が売上減少の主因となった。損益面では、不動産事業収益に相当する高採算売上がなかった一方、DX推進やコストコントロール、費用執行の見送りにより損失を抑制した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 非開示 / 除外 会社数 非開示 / 社名 株式会社MEGURU（同社連結子会社の海外現地法人を含む）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失33,898千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 10千円 / 特別損失 固定資産除却損 42千円、持分変動損失 25,986千円、減損損失 33,898千円
減価償却費94,410千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 2,388,883千円 |
| 営業利益 | -566,851千円 |
| 経常利益 | -506,277千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -585,860千円 |
| 自己資本比率 | 当期末 73.2% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 15,707,790千円 |
| 純資産 | 11,500,930千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -172,809千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -425,801千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,355千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,939,425千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 53億円 / 営業利益 -8.4億円 / 経常利益 -7.6億円 / 純利益 -8.6億円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 70.9億円 → 53億円 / 営業利益 -8.8億円 → -8.4億円 / 経常利益 -8.4億円 → -7.6億円 / 純利益 -8.6億円 → -8.6億円 |
| セグメント別売上高 | メディア事業 1,681,438千円 / ソリューション事業 616,708千円 / その他 90,736千円 |
| セグメント別利益 | メディア事業 -516,326千円 / ソリューション事業 -99,420千円 / その他 -37,521千円 |
| 減価償却費 | 94,410千円 |
| 減損損失 | 33,898千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 10千円 / 特別損失 固定資産除却損 42千円、持分変動損失 25,986千円、減損損失 33,898千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 非開示 / 除外 会社数 非開示 / 社名 株式会社MEGURU（同社連結子会社の海外現地法人を含む） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 前年同期に計上した固定資産の譲渡に相当する規模の不動産事業売上がなかったこと、新型コロナウイルス感染症による市況停滞、緊急事態宣言の長期化、半導体供給停滞が売上減少の主因となった。損益面では、不動産事業収益に相当する高採算売上がなかった一方、DX推進やコストコントロール、費用執行の見送りにより損失を抑制した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前年同期に計上した固定資産の譲渡に相当する規模の不動産事業売上がなかったこと、新型コロナウイルス感染症や緊急事態宣言の長期化、半導体供給停滞などが減収要因となった。一方、DX推進や業務の合理化・効率化によるコストダウン、計画していた研究開発費や新規事業開発費、不動産事業の修繕費の執行見送りにより費用が抑制された。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。