読む価値
49定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2.2
％（売上高の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日非連結（個別）日本基準売上高9,288,579千円前年比 +2.2%
営業利益2,417,261千円前年比 +10.2%
経常利益2,426,044千円前年比 +10.2%
純利益（親会社株主帰属）1,506,274千円前年比 +8.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益155.49円
期末の財政状態
総資産12,436,001千円
うち純資産 10,285,722 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+1,618,854
投資+25,848
財務+24,442
純増減+1,669,144
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,771,740千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高10,000百万円（前年比 +7.7%）
営業利益2,300百万円（前年比 -4.9%）
経常利益2,300百万円（前年比 -5.2%）
純利益1,426百万円（前年比 -5.3%）
業績の増減要因
売上高は、人気シリーズの続刊、刊行点数の増加、電子書籍販売の拡大などにより増加した。利益は、前期に実施したテレビCMを中心とする大型成長投資により一時的に増加した販売費及び一般管理費が減少したことなどにより増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象本社を東京都渋谷区恵比寿へ移転することを決議。移転時期は2023年12月予定で、業容拡大及び従業員増加への対応が目的。業績への影響は軽微で、移転費用等は2024年3月期業績予想に織り込み済み。
減損損失9,419千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 関係会社株式評価損 9,419千円
減価償却費27,597千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 9,288,579千円（前年比 +2.2%） |
| 営業利益 | 2,417,261千円（前年比 +10.2%） |
| 経常利益 | 2,426,044千円（前年比 +10.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,506,274千円（前年比 +8.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 155.49円 |
| 総資産 | 12,436,001千円 |
| 純資産 | 10,285,722千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,618,854千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 25,848千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 24,442千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,771,740千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 10,000百万円（前年比 +7.7%） / 営業利益 2,300百万円（前年比 -4.9%） / 経常利益 2,300百万円（前年比 -5.2%） / 純利益 1,426百万円（前年比 -5.3%） |
| 減価償却費 | 27,597千円 |
| 減損損失 | 9,419千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 関係会社株式評価損 9,419千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 本社を東京都渋谷区恵比寿へ移転することを決議。移転時期は2023年12月予定で、業容拡大及び従業員増加への対応が目的。業績への影響は軽微で、移転費用等は2024年3月期業績予想に織り込み済み。 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、人気シリーズの続刊、刊行点数の増加、電子書籍販売の拡大などにより増加した。利益は、前期に実施したテレビCMを中心とする大型成長投資により一時的に増加した販売費及び一般管理費が減少したことなどにより増加した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、前期に実施したテレビCMを中心とする大型成長投資により一時的に増加した販売費及び一般管理費が減少したことなどから利益が増加した。次期は印税率の変更による原価率の上昇、人材拡充や本社移転に伴う先行投資を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。