収益認識会計基準適用に伴う契約負債計上・利益剰余金の減少
FY2022-Q1に初出。。直近の記載はFY2026。
- FY2026契約負債残高の通期更新有価証券報告書
「契約負債（期首残高）1,317、契約負債（期末残高）987」
収益認識会計基準に関連する契約負債は、期首1,317百万円から期末987百万円へ減少した。 - FY2026-H1契約負債残高の中間期更新有価証券報告書
「これは契約負債が152百万円減少したものの、買掛金が157百万円、短期借入金が294百万円、長期借入金（１年内返済予定含む）が91百万円増加したこと等によるものであります。」
収益認識会計基準適用に伴う契約負債は前期末の987百万円から835百万円へ152百万円減少した。 - FY2025契約負債残高の通期更新有価証券報告書
「契約負債（期首残高）1,317、契約負債（期末残高）987」
収益認識会計基準適用に伴う契約負債について、期末残高が1,317百万円から987百万円へ減少したことを開示している。 - FY2025-H1契約負債残高の中間期更新有価証券報告書
「負債につきましては、前連結会計年度末に比べ610百万円減少し6,629百万円となりました。これは買掛金が239百万円、短期借入金が400百万円増加したものの、長期借入金（１年内返済含む）が980百万円、契約負債が176百万円減少したこと等によるものであります。」
収益認識会計基準適用に伴う契約負債は、前連結会計年度末の1,317百万円から当中間期末の1,140百万円へ176百万円減少した。 - FY2024-Q3契約負債残高の第3四半期更新有価証券報告書
「契約負債が227百万円、未払法人税等が278百万円、長期借入金（１年内返済予定含む）が432百万円減少したこと等によるものであります。」
収益認識会計基準適用に伴う契約負債は前連結会計年度末の1,638百万円から1,411百万円へ227百万円減少した。 - FY2024-Q2契約負債残高の第2四半期更新有価証券報告書
「長期借入金（１年内返済含む）が137百万円、契約負債が165百万円減少したものの」
収益認識会計基準適用に伴う契約負債について、前連結会計年度末の1,638百万円から当第2四半期末の1,473百万円へ165百万円減少した。 - FY2024-Q1契約負債残高の第1四半期更新有価証券報告書
「契約負債が87百万円、未払法人税等が255百万円減少したものの」
収益認識会計基準適用に伴う契約負債について、前連結会計年度末の1,638百万円から当第1四半期末の1,550百万円へ減少した。 - FY2023-Q3契約負債残高の第3四半期更新有価証券報告書
「契約負債が228百万円減少し」
収益認識会計基準適用に伴う契約負債について、前連結会計年度末の1,958百万円から当第3四半期末の1,730百万円へ残高を更新している。 - FY2023-Q2契約負債残高の第2四半期更新有価証券報告書
「契約負債 1,958 1,790」
収益認識会計基準の適用に伴う契約負債について、前連結会計年度末の1,958百万円から当第2四半期末の1,790百万円へ残高を更新している。 - FY2023-Q1契約負債残高の四半期更新有価証券報告書
「契約負債 1,958 1,875」
収益認識会計基準の適用に伴う契約負債について、前連結会計年度末の1,958百万円から当第1四半期末の1,875百万円へ残高を更新している。 - FY2022契約負債残高の通期更新有価証券報告書
「契約負債（期首残高）2,078、契約負債（期末残高）1,958」
収益認識会計基準の適用に伴う契約負債について、期末残高1,958百万円及び期首残高から491百万円を収益認識したことを開示している。 - FY2022-Q3契約負債残高の更新有価証券報告書
「収益認識会計基準の適用に伴い、契約負債を2,023百万円計上したこと等によるものであります。」
収益認識会計基準の適用に伴う契約負債の計上額を2,023百万円と更新している。利益剰余金の期首残高1,302百万円減少等により、自己資本比率は27.6％となった。 - FY2022-Q2契約負債残高の更新有価証券報告書
「収益認識会計基準の適用に伴い、契約負債を2,002百万円計上したこと等によるものであります。」
収益認識会計基準の適用に伴う契約負債の計上額を2,002百万円と更新している。利益剰余金の期首残高1,302百万円減少を加味した結果、自己資本比率は24.9％となった。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「負債につきましては、前連結会計年度末に比べ2,013百万円増加し7,734百万円となりました。これは、社債（１年内償還予定含む）が80百万円、長期借入金（１年内返済予定含む）が74百万円減少したものの、短期借入金が502百万円増加したこと、収益認識会計基準の適用に伴い、契約負債を2,043百万円計上したこと等によるものであります。」
収益認識会計基準の適用に伴い契約負債2,043百万円を計上し、利益剰余金の期首残高も累積的影響額として1,302百万円減少した。自己資本比率は前年度末39.1％から24.3％となっている。