長期契約による継続収益とサービス導入時の一時収益の併存
FY2018に初出。19回の記載のうち1回が「実績引用」で、最初の「実績引用」は2026-05-14。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026通期収益構成の更新有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 2,980 一定期間で移転される財又はサービス 10,477」
当期の通信事業では、一時点で認識する収益が2,980百万円、一定期間で認識する収益が10,477百万円となり、継続収益と一時収益の通期構成を更新している。 - FY2026-H1中間期の収益構成変化有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 1,268 296 1,564 81 1,646 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 5,127 － 5,127 － 5,127」
当中間期は一時点で認識する収益が1,646百万円、一定期間にわたり認識する収益が5,127百万円となり、前年同期から収益構成を更新している。 - FY2025売切方式の定常化と将来利益率改善期待有価証券報告書
「ホームユース事業は機器売切方式が定常状態となり、付加価値増加により増益となることを見込んでおります。」
前期から記載されていた売切方式の拡大について、FY2026には定常状態となり、付加価値の増加を通じた増益を見込む段階としている。 - FY2025-H1売切方式の拡大による収益構成変化有価証券報告書
「一方で機器の提供方法について売切方式を採用する案件を増加させており、取引初年度に原価が一括計上となることから利益率は一時的に減少傾向にあります。売切方式の採用により、取引初年度の利益率が減少するものの将来のストック収入の利益率改善及び償却資産の抑制に伴う税負担の軽減が今後期待できます。」
継続収益と一時収益が併存する収益構造について、売切方式の案件を増やし、初年度に原価を一括計上する一方、将来のストック収入の利益率改善と償却資産抑制を見込む構成へ変化している。 - FY2024-Q3第3四半期収益構成を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 1,700 570 506 2,777 27 2,805 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 6,115 603 － 6,719 0 6,719」
第3四半期累計について、一時点で認識する収益2,805百万円と、一定期間にわたり認識する収益6,719百万円を開示し、収益構成を更新している。 - FY2024-Q2第2四半期収益構成を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 1,071 273 － 1,345 27 1,372 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 4,014 409 － 4,424 0 4,424」
第2四半期累計について、一時点で認識する収益1,372百万円と、一定期間にわたり認識する収益4,424百万円を開示している。 - FY2024-Q1第1四半期収益構成を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 540 123 － 663、一定の期間にわたり移転される財又はサービス 1,980 204 － 2,184」
当第1四半期累計について、一時点で認識する収益663百万円と、一定期間にわたり認識する収益2,184百万円を開示し、収益構成を更新している。 - FY2023-Q3第3四半期収益構成を開示有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 1,632 491 10 2,134 8 2,143 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 5,501 570 － 6,071 － 6,071」
第3四半期累計について、一時点で認識する収益2,143百万円と、一定期間にわたり認識する収益6,071百万円を開示し、収益構成を更新している。 - FY2023-Q2第2四半期収益構成を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 897 302 10 1,209 2 1,212 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 3,604 377 － 3,982 － 3,982」
第2四半期累計について、一時点で認識する収益1,212百万円と、一定期間にわたり認識する収益3,982百万円を開示している。 - FY2023-Q1四半期収益構成を開示有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 482 158 － 640、一定の期間にわたり移転される財又はサービス 1,774 171 － 1,945」
第1四半期累計について、一時点で認識する収益640百万円と一定期間にわたり認識する収益1,945百万円を開示している。 - FY2022収益構成を通期数値で開示有価証券報告書
「一時点で移転される又はサービス1,493、一定期間で移転される又はサービス6,647」
通信サービス関連事業について、初期導入等の一時点収益1,493百万円と、一定期間で移転される収益6,647百万円を開示し、継続収益と一時収益の構成を通期数値で示している。 - FY2021-Q1通信設備販売比率増加による利益率低下有価証券報告書
「セグメント利益については、当第１四半期連結累計期間は将来の事業モデルの進化を見据えたパートナーとの協議の結果、取引に対する通信設備の販売の割合が増加しています。これにより、当第１四半期連結累計期間の営業利益率は前年同期と比較し、4.9％減少しております。」
継続収益を基本とする収益構造において、将来の事業モデルの進化を見据えたパートナー協議の結果、通信設備販売の割合が増加し、営業利益率が前年同期比4.9％低下した。 - FY2019-Q3一時収益を伴う販売の増加有価証券報告書
「当社グループの基盤事業であるレジデンスWi-Fi事業では、毎月の継続収益による通信サービスを基本としておりますが、当第３四半期連結会計期間におきましては、継続収益に加えてサービス開始時の一時収益をともなう販売が堅調に増加し、契約件数・売上ともに計画値を上回る推移をしております。」
継続収益を基本としつつ、第3四半期会計期間では一時収益を伴う販売も堅調に増加し、契約件数・売上が計画値を上回ったと記載している。 - FY2019-Q2継続収益重視への収益構成変化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間におきましては、特に継続収益の獲得に主眼を置いたキャンペーンに注力してまいりました。その結果、一時収益による高収益案件は減少しましたが、契約件数は堅調に積上がっております。」
継続収益と一時収益が併存する構造の中で、当四半期は継続収益の獲得を重視し、一時収益による高収益案件が減少した一方、契約件数が積み上がったと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「レジデンスWi-Fi事業及びフリーWi-Fi事業の主な収益面においては、長期契約による継続収益に加えて、契約形態に応じたサービス導入時に発生する一時収益の両面を併せ持つ収益構造となっております。」
両通信サービス事業が、長期契約に基づく継続収益と導入時の一時収益を併せ持つ収益構造であると記載している。