収益認識会計基準の2022年3月期適用
FY2019に初出。6回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
- FY2022年間影響額確定有価証券報告書
「この結果、収益認識会計基準等の適用を行う前と比べて、当連結会計年度の連結損益計算書は、売上高は501,133千円減少し、売上原価は572,697千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ71,564千円増加しております。」
2022年3月期から適用した収益認識会計基準について、通期の影響額が確定し、売上高は501,133千円減少、営業利益等は71,564千円増加した。 - FY2022-Q3収益認識会計基準の累計影響額更新有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。 この結果、従来の方法に比べて、当第３四半期連結累計期間の売上高が464,912千円、売上原価が478,567千円それぞれ減少し、営業利益が13,655千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は887千円減少しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準等について、第3四半期累計での影響額が更新された。従来の方法と比べて売上高は464,912千円、売上原価は478,567千円減少し、営業利益は13,655千円増加した。 - FY2022-Q2収益認識会計基準の累計影響額更新有価証券報告書
「この結果、従来の方法に比べて、当第２四半期連結累計期間の売上高が418,491千円、売上原価が401,100千円、営業利益が17,391千円それぞれ減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は887千円減少しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準等について、第2四半期累計での影響額が示され、従来の方法と比べ売上高・売上原価・営業利益及び利益剰余金期首残高が減少した。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期の期首からの適用予定としていた収益認識会計基準等を実際に適用した。適用により売上高は141,894千円、売上原価は145,601千円減少し、営業利益は3,706千円増加、利益剰余金の期首残高は887千円減少した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日は、2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用し、財務諸表への影響額を引き続き評価中としている。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定であり、財務諸表への影響額は評価中としている。