中小規模法人のコスト削減・事業効率向上ニーズへの対応
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社自らが知得したＤＸとＧＸのメソッドに基づいたサービスの提供と利用を進め、お客様の社会的価値及び社会貢献を高めることが、当社グループの企業価値の向上にも繋がるものと考えております。」
DX・GXのメソッドに基づくサービスを通じて顧客の社会的価値・社会貢献を高める方向が継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループではこれまで、お客様の事業インフラ・生活インフラの直接的な費用対効果の向上に応えるサービスを提供して参りましたが、これらに留まる事なく、当社自らが知得したＤＸのメソッドに基づいたサービス、またＧＸに応えるサービスの提供と利用を進め、お客様の社会的価値及び社会貢献を高めることが、当社グループの企業価値の向上にも繋がるものと考えております。」
DX・GXの知見を活用して顧客の社会的価値・社会貢献を高める方向が、FY2023にも継続して記載されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループではこれまで、お客様の事業インフラ・生活インフラの直接的な費用対効果の向上に応えるサービスを提供して参りましたが、2023年３月期におきましては、これらに留まらず、当社自らが知得したＤＸのメソッドに基づいたサービス、またＧＸに応えるサービスの提供と利用を進め、お客様の社会的価値及び社会貢献を高めることが、当社グループの企業価値の向上にも繋がるものと考えております。」
従来の事業インフラ・生活インフラの費用対効果向上から、DX・GXに基づくサービスを通じた顧客の社会的価値・社会貢献の向上へ、対象とする価値の範囲を広げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年３月期におきましては、引き続きお客様の事業インフラ・生活インフラの費用対効果の向上ニーズにお応えすることに全力を注いで参ります。」
費用対効果向上ニーズへの対応を、対象年度を2022年3月期に更新して継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2020年３月期におきましては、引き続きお客様の事業インフラ・生活インフラの費用対効果の向上ニーズにお応えすることに全力を注いで参ります。」
費用対効果向上ニーズへの対応を、対象年度を2020年3月期に更新して継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成31年３月期におきましては、引き続きお客様の事業インフラ・生活インフラの費用対効果の向上ニーズにお応えすることに全力を注いで参ります。」
対象を中小規模法人から明示的な限定なしの顧客へ広げた従来の表現が継続し、平成31年3月期の課題として再掲されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成30年３月期におきましては、引き続きお客様の事業インフラ・生活インフラの費用対効果の向上ニーズにお応えすることに全力を注いで参ります。」
従来の「コスト削減・事業効率の向上」から、事業インフラ・生活インフラの費用対効果向上へ表現を広げ、平成30年3月期を対象とする課題として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成29年３月期におきましては、引き続き中小規模法人のお客様のコスト削減ニーズ、事業効率の向上ニーズにお応えすることに全力を注いで参ります。」
次期年度を明示し、中小規模法人のコスト削減・効率向上ニーズへの対応を掲げている。