読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.2
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年10月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高15,666百万円前年比 +5.2%進捗 49.7%
営業利益1,679百万円前年比 +2.4%進捗 48.0%
経常利益2,063百万円前年比 +19.9%進捗 54.3%
純利益（親会社株主帰属）1,863百万円前年比 +6.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益33.58円
期末の財政状態
総資産31,979百万円
うち純資産 23,389 百万円自己資本比率 61.9%前期末比 +6.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-309,877
投資-995,544
財務-1,426,700
純増減-2,732,121
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高15,130,529千円
セグメント別売上高コンテンツ事業 8,398百万円（前年比 -2.9%）、ヘルスケア事業 3,927百万円（前年比 +24.5%）、学校DX事業 1,148百万円（前年比 +27.0%）、その他事業 3,051百万円（前年比 +5.3%）
セグメント別利益コンテンツ事業 2,240百万円（前年比 +13.2%）、ヘルスケア事業 -253百万円、学校DX事業 410百万円（前年比 +50.6%）、その他事業 619百万円（前年比 -1.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高31,500百万円（前年比 +5.3%）
営業利益3,100〜3,500
経常利益3,400〜3,800
親会社株主に帰属する当期純利益2,560〜2,840
年間配当予想19円 → 20円（+5.3%）
業績の増減要因
ヘルスケア事業および学校DX事業の売上伸張、コンテンツ事業におけるビデオマーケットの連結除外、コストコントロールによる販管費減少、薬局DX・子育てDX向けシステム開発費や費用負担の増加、持分法投資利益の増加、ビデオマーケット株式譲渡に伴う税負担の減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 1社（株式会社ビデオマーケット）
減損損失該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
特別損益の内訳特別利益 関係会社株式売却益 39,103千円 / 特別損失 固定資産売却損 43千円、固定資産除却損 107千円
減価償却費639,885千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト・機関投資家向け、オンライン）
期末発行済株式数60,435,200
期末自己株式数4,895,014
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年10月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 15,666百万円（前年比 +5.2%） |
| 営業利益 | 1,679百万円（前年比 +2.4%） |
| 経常利益 | 2,063百万円（前年比 +19.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,863百万円（前年比 +6.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 33.58円 |
| 自己資本比率 | 当期末 61.9 / 前期末 55.2 |
| 総資産 | 31,979百万円 |
| 純資産 | 23,389百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -309,877千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -995,544千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,426,700千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 15,130,529千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 31,500百万円（前年比 +5.3%） / 営業利益 3,100〜3,500 / 経常利益 3,400〜3,800 / 親会社株主に帰属する当期純利益 2,560〜2,840 |
| 年間配当予想 | 19円 → 20円（+5.3%） |
| セグメント別売上高 | コンテンツ事業 8,398百万円（前年比 -2.9%）、ヘルスケア事業 3,927百万円（前年比 +24.5%）、学校DX事業 1,148百万円（前年比 +27.0%）、その他事業 3,051百万円（前年比 +5.3%） |
| セグメント別利益 | コンテンツ事業 2,240百万円（前年比 +13.2%）、ヘルスケア事業 -253百万円、学校DX事業 410百万円（前年比 +50.6%）、その他事業 619百万円（前年比 -1.4%） |
| 減価償却費 | 639,885千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 関係会社株式売却益 39,103千円 / 特別損失 固定資産売却損 43千円、固定資産除却損 107千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 1社（株式会社ビデオマーケット） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト・機関投資家向け、オンライン） |
| 期末発行済株式数 | 60,435,200 |
| 期末自己株式数 | 4,895,014 |
| 業績の増減要因 | ヘルスケア事業および学校DX事業の売上伸張、コンテンツ事業におけるビデオマーケットの連結除外、コストコントロールによる販管費減少、薬局DX・子育てDX向けシステム開発費や費用負担の増加、持分法投資利益の増加、ビデオマーケット株式譲渡に伴う税負担の減少。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ヘルスケア事業および学校DX事業の売上伸張、持分法投資利益の増加、経常利益の増益およびビデオマーケット株式譲渡に伴う税負担の減少が増益要因となった。一方、営業利益については販売費及び一般管理費の増加があった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。