読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1071
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年10月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高13,517百万円前年比 -0.8%進捗 50.1%
営業利益1,052百万円進捗 58.4%
経常利益1,518百万円前年比 +711.3%進捗 67.5%
純利益（親会社株主帰属）1,683百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益30.68円
期末の財政状態
総資産29,274百万円
うち純資産 18,804 百万円自己資本比率 51.6%前期末比 +3.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,241
投資-609
財務-928
純増減-296
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高13,426百万円
セグメント別売上高コンテンツ事業 8,427百万円（前年比 -11.3%）、ヘルスケア事業 2,615百万円（前年比 +19.1%）、学校DX事業 521百万円（前年比 +68.6%）、その他事業 2,756百万円（前年比 +14.0%）
セグメント別利益コンテンツ事業 2,261百万円（前年比 -19.1%）、ヘルスケア事業 217百万円、学校DX事業 -161百万円、その他事業 -31百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高27,000百万円（前年比 +0.8%）
営業利益1,800百万円（前年比 +503.2%）
経常利益2,250百万円（前年比 +390.8%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,750百万円（前年比 +132.3%）
業績予想の修正なし
年間配当予想16円 → 16円（0.0%）
業績の増減要因
動画販売・動画仕入のスポット計上の反動、ヘルスケア事業・法人向けDX支援事業の売上伸長、赤字案件収束による売上原価減少、人件費・外注費減少による販管費抑制、持分法投資利益の増加、還付消費税等による特別利益の増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 なし / 除外 社数 0 / 社名 なし
減損損失39,446千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 278千円、還付消費税等 786,107千円 / 特別損失 固定資産除却損 8,049千円、減損損失 39,446千円、投資有価証券評価損 31,672千円
減価償却費732,111千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト・機関投資家向け、オンデマンド配信）
期末発行済株式数61,269,900
期末自己株式数6,358,273
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年10月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 13,517百万円（前年比 -0.8%） |
| 営業利益 | 1,052百万円 |
| 経常利益 | 1,518百万円（前年比 +711.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,683百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 30.68円 |
| 自己資本比率 | 当期末 51.6% / 前期末 47.9% |
| 総資産 | 29,274百万円 |
| 純資産 | 18,804百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,241百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -609百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -928百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 13,426百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 27,000百万円（前年比 +0.8%） / 営業利益 1,800百万円（前年比 +503.2%） / 経常利益 2,250百万円（前年比 +390.8%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,750百万円（前年比 +132.3%） |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 16円 → 16円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | コンテンツ事業 8,427百万円（前年比 -11.3%）、ヘルスケア事業 2,615百万円（前年比 +19.1%）、学校DX事業 521百万円（前年比 +68.6%）、その他事業 2,756百万円（前年比 +14.0%） |
| セグメント別利益 | コンテンツ事業 2,261百万円（前年比 -19.1%）、ヘルスケア事業 217百万円、学校DX事業 -161百万円、その他事業 -31百万円 |
| 減価償却費 | 732,111千円 |
| 減損損失 | 39,446千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 278千円、還付消費税等 786,107千円 / 特別損失 固定資産除却損 8,049千円、減損損失 39,446千円、投資有価証券評価損 31,672千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 なし / 除外 社数 0 / 社名 なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト・機関投資家向け、オンデマンド配信） |
| 期末発行済株式数 | 61,269,900 |
| 期末自己株式数 | 6,358,273 |
| 業績の増減要因 | 動画販売・動画仕入のスポット計上の反動、ヘルスケア事業・法人向けDX支援事業の売上伸長、赤字案件収束による売上原価減少、人件費・外注費減少による販管費抑制、持分法投資利益の増加、還付消費税等による特別利益の増加。 |
この書類が述べていない項目（6件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前年同期にビデオマーケットで計上した動画販売・動画仕入の反動があったが、ヘルスケア事業や法人向けDX支援事業が伸長した。法人向けDX支援事業の赤字案件収束による売上原価の減少、人件費・外注費の減少による販管費の抑制が営業利益を押し上げ、持分法適用関連会社の固定資産売却益、還付消費税等による特別利益も経常利益・最終利益を押し上げた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。