事業拡大に伴う人材の確保・育成不足
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後事業拡大に伴う適切な人員の増強、内部管理体制の一層の充実を図っていく方針でありますが、業容拡大に対して適切かつ十分な人材の確保及び育成または組織的な対応を迅速に行うことができない場合には、当社グループの業務に支障が生ずる可能性があります。」
事業拡大に伴う人材の確保・育成と組織対応の遅れによる業務支障リスクを継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後事業拡大に伴う適切な人員の増強、内部管理体制の一層の充実を図っていく方針でありますが、業容拡大に対して適切かつ十分な人材の確保及び育成または組織的な対応を迅速に行うことができない場合には、当社グループの業務に支障が生ずる可能性があります。」
事業拡大に伴う人材の確保・育成と、対応が遅れる場合の業務支障リスクを継続して開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後事業拡大に伴う適切な人員の増強、内部管理体制の一層の充実を図っていく方針でありますが、業容拡大に対して適切かつ十分な人材の確保及び育成または組織的な対応を迅速に行うことができない場合には、当社グループの業務に支障が生ずる可能性があります。」
事業拡大に伴う人材の確保・育成、内部管理体制の整備と、それが遅れる場合の業務支障リスクを継続して開示している。 - FY2020働き方改革対応を追記有価証券報告書
「当社グループは法令に基づき適正な労務管理、働き方改革の推進に努めておりますが、将来において適切な対応ができなかった場合には、当社グループのブランドイメージや信頼性の失墜により、財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
人材の確保・育成リスクに、労務管理および働き方改革への対応が加わった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後事業拡大に伴う適切な人員の増強、内部管理体制の一層の充実を図っていく方針でありますが、業容拡大に対して適切かつ十分な人材の確保及び育成または組織的な対応を迅速に行うことができない場合には、当社グループの業務に支障が生ずる可能性があります。」
事業拡大に伴う人員増強・育成の方針と、人材・組織対応が遅れる場合の業務支障リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後事業拡大に伴う適切な人員の増強、内部管理体制の一層の充実を図っていく方針でありますが、業容拡大に対して適切かつ十分な人材の確保及び育成または組織的な対応を迅速に行うことができない場合には、当社グループの業務に支障が生ずる可能性があります。」
事業拡大に伴う人員増強・育成と、それが遅れる場合の業務支障リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「業容拡大に対して適切かつ十分な人材の確保及び育成または組織的な対応を迅速に行うことができない場合には、当社グループの業務に支障が生ずる可能性があります。」
事業拡大に必要な人材・組織対応が遅れるリスクと、人材投資コスト増加の可能性を開示。