クロップス（9428）・施策再掲
販売価格の見直しによる粗利率改善
FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
8記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・仕入先値上げに伴う販売価格改定118社が書いているテーマ・逆風21社・追い風99社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている118社のうち14社を表示しています。上の文は118社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「仕入コスト高騰に対応した値上げの効果等により、売上高は5,636百万円(前年同期比7.2%増)となりました。」
仕入コスト高騰への対応として販売価格を引き上げ、その効果が卸事業の増収要因となったことを再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当四半期においては、雑貨を中心とした個人向け需要の拡大に自社開発商品がマッチしたことと、仕入コスト高騰に対応した値上げの効果等により、売上高は1,870百万円(前年同期比4.5%増)となりました。」
仕入コスト高騰への対応として実施した値上げについて、その効果が増収要因として記載されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「卸事業においては、主に文具・生活用品等の企画・販売について、アウトドア商品への需要が落ち着く中、激しい円安や原材料費等の価格高騰への対応のため、販売価格の値上げを実施しましたが、減収・減益となりました。」
従来は課題として示していたコスト上昇分への価格対応について、販売価格の値上げを実施したという具体的な進展を記載している。ただし減収・減益も併記されている。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「コスト上昇分の価格転嫁や、需要を刺激する新商品の開発等が今後の課題となっております。」
従来の販売価格見直しによる粗利率改善の説明から、コスト上昇分の価格転嫁と需要喚起型の新商品開発を今後の課題とする説明へ変化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「仕入原価の上昇に対処すべく販売価格の見直しを進めた結果、売上総利益率は改善したものの、物流コスト等の販売費及び一般管理費が増加し、減益となっております。」
販売価格の見直しによる粗利率改善を継続しつつ、物流コスト等の販管費増加が減益要因となったと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「損益面においては、仕入原価の上昇に対処すべく販売価格の見直しを進めた結果、売上総利益率は改善したものの、物流コスト等の販売費及び一般管理費が増加し、減益となっております。」
仕入原価上昇への対応として販売価格の見直しを継続し、粗利率は改善した一方、物流コスト等の販管費増加が減益要因となったと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「損益面においては、仕入原価の上昇に対処すべく販売価格の見直しを進めた結果、売上総利益率は改善したものの、物流コスト等の販売費及び一般管理費が増加し、減益となっております。」
仕入原価上昇への対応として販売価格の見直しを継続し、粗利率は改善した一方、物流コスト等の販管費増加が減益要因となったと記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「損益面においては、仕入原価の上昇に対処すべく、販売価格の見直しを進めた結果、売上総利益率が改善し、増益となっております。」
仕入原価上昇への対応として販売価格の見直しを進め、売上総利益率を改善した施策を初めて記載している。