明確な業績連動報酬を採用しない方針
FY2019に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
フォーバル・リアルストレートがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに74社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「なお、当事業年度における業績連動報酬に係る指標として経常利益の目標は190百万円、実績は126百万円となっております。」
経常利益190百万円の目標と実績126百万円という業績連動報酬の評価指標を再掲している。 - 2026-06-05実績引用株主総会
「なお、当連結会計年度における業績連動報酬に係る指標として連結経常利益の目標は180百万円、実績は141百万円となっております。」
業績連動報酬の指標として、連結経常利益の目標と実績を記載している。 - FY2025経常利益目標未達有価証券報告書
「なお、当事業年度における業績連動報酬に係る指標として経常利益の目標は190百万円、実績は126百万円となっております。」
業績連動報酬の指標である経常利益について、190百万円の目標に対し実績は126百万円となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「取締役（監査等委員であるものを除く。以下同じ。）の報酬については、１．固定給としての基本報酬、２．短期インセンティブ報酬としての賞与、３．中長期インセンティブ報酬として株主の皆様と価値観を共有することを目的とする株式報酬（譲渡制限付株式報酬）から構成することとし、毎期の持続的な業績改善に加えて、中長期的な成長を動機づける設計としております。」
基本報酬、賞与、譲渡制限付株式報酬の3要素による役員報酬方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「取締役（監査等委員であるものを除く。以下同じ。）の報酬については、１．固定給としての基本報酬、２．短期インセンティブ報酬としての賞与、３．中長期インセンティブ報酬として株主の皆様と価値観を共有することを目的とする株式報酬（譲渡制限付株式報酬）から構成することとし、毎期の持続的な業績改善に加えて、中長期的な成長を動機づける設計としております。」
基本報酬、賞与、譲渡制限付株式報酬の3要素からなる役員報酬方針と、中長期成長を動機づける設計を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「取締役（監査等委員であるものを除く。以下同じ。）の報酬については、１．固定給としての基本報酬、２．短期インセンティブ報酬としての賞与、３．中長期インセンティブ報酬として株主の皆様と価値観を共有することを目的とする株式報酬（譲渡制限付株式報酬）から構成することとし、毎期の持続的な業績改善に加えて、中長期的な成長を動機づける設計としております。」
役員報酬を基本報酬・賞与・譲渡制限付株式報酬の3要素で構成し、経常利益等の目標達成度や中長期成長を反映する方針を具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「取締役の報酬については、１．固定給としての基本報酬、２．短期インセンティブ報酬としての賞与、３．中長期インセンティブ報酬として株主の皆様と価値観を共有することを目的とする株式報酬（ストックオプション）から構成することとし、毎期の持続的な業績改善に加えて、中長期的な成長を動機づける設計としております。」
役員報酬について、従来の「明確な業績連動報酬は採用しない」という説明から、基本報酬・賞与・ストックオプションの3要素による決定方針を新たに体系化している。一方、本文では「業績連動報酬等はございません」とも記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「このため、明確な業績連動報酬は採用しておりません。」
役員報酬について、同業・同規模企業の報酬水準、役職・役割、業績および貢献・実績を考慮して決定し、明確な業績連動報酬は採用しない方針を示している。