読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
18.9
％（2027年8月期営業利益の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年9月1日〜2026年8月31日連結日本基準売上高11,921百万円前年比 +0.9%
営業利益1,769百万円前年比 -8.4%
経常利益1,868百万円前年比 -5.9%
純利益（親会社株主帰属）1,298百万円前年比 -3.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益72円83銭
売上高営業利益率14.8%
期末の財政状態
総資産27,497百万円
うち純資産 25,190 百万円自己資本比率 91.5%前期末比 +0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,415
投資-1,131
財務-515
純増減-231
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,757百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高12,774百万円（前年比 +7.1%）
営業利益2,103百万円（前年比 +18.9%）
経常利益2,262百万円（前年比 +21.0%）
純利益1,541百万円（前年比 +18.7%）
年間配当予想30円 → 35円
配当性向2026年8月期 41.2% / 2027年8月期予想 40.5%
業績の増減要因
放送事業収入はコンテンツ強化や編成戦略によりスポット収入が増加したものの、タイム収入が厳しく2.0％減少。配信事業収入、アニメ製作委員会からの出資配当収入、イベント・新規事業によりその他事業収入は19.3％増加した。番組制作費や広告宣伝費の増加により費用は2.7％増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費396,976千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト・機関投資家・個人投資家向け）
期末発行済株式数17,834,232株
期末自己株式数238株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年9月1日〜2026年8月31日 |
| 売上高 | 11,921百万円（前年比 +0.9%） |
| 営業利益 | 1,769百万円（前年比 -8.4%） |
| 経常利益 | 1,868百万円（前年比 -5.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,298百万円（前年比 -3.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 72円83銭 |
| 売上高営業利益率 | 14.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 91.5% / 前期末 90.7% |
| 総資産 | 27,497百万円 |
| 純資産 | 25,190百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,415百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,131百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -515百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,757百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 12,774百万円（前年比 +7.1%） / 営業利益 2,103百万円（前年比 +18.9%） / 経常利益 2,262百万円（前年比 +21.0%） / 純利益 1,541百万円（前年比 +18.7%） |
| 年間配当予想 | 30円 → 35円 |
| 配当性向 | 2026年8月期 41.2% / 2027年8月期予想 40.5% |
| 減価償却費 | 396,976千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト・機関投資家・個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 17,834,232株 |
| 期末自己株式数 | 238株 |
| 業績の増減要因 | 放送事業収入はコンテンツ強化や編成戦略によりスポット収入が増加したものの、タイム収入が厳しく2.0％減少。配信事業収入、アニメ製作委員会からの出資配当収入、イベント・新規事業によりその他事業収入は19.3％増加した。番組制作費や広告宣伝費の増加により費用は2.7％増加した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は配信事業収入、アニメ製作委員会からの出資配当収入、イベント・新規事業がその他事業収入を押し上げました。一方、番組制作費や広告宣伝費などのコンテンツ関連投資が増加し、営業利益を押し下げました。次期はテレビ広告収入、配信事業・イベント事業の拡大と費用効率の改善を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。