テレビ東京ホールディングス（9413）・リスク再掲
設備投資・投融資の回収不足リスク
FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業投資判断・投資効果乖離による減損リスク76社が書いているテーマ・逆風77社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている76社のうち14社を表示しています。上の文は76社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「初期費用、運用費用、改修費用等を慎重に精査し、事業における優先順位を勘案して「グループ設備投資委員会」による審議を踏まえて最終的に取締役会の決議により設備投資判断を行います。」
設備投資の回収不足・陳腐化・開発遅延リスクに対し、設備投資委員会と取締役会による審議・決議の仕組みを継続記載した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、技術革新などにより投資したシステムが陳腐化することにより追加的な投資が必要となる場合や、投資計画に見合うだけの十分な利益が確保できない場合には、当社グループの経営成績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
基幹システム、配信システム、放送設備等への投資について、陳腐化や利益未達による回収不足リスクを継続記載した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、放送技術やコンテンツ制作力向上のための放送設備の更新や、メディアの多様化に対応するための設備投資や投融資を計画的に実施してまいります。しかしながら、今後、投資計画に見合うだけの十分な利益が確保できない場合には、当社グループの財政状況および経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」
放送設備更新・メディア多様化への投資方針と、投資計画に見合う利益を確保できない場合のリスクを継続記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、放送技術やコンテンツ制作力向上のための放送設備の更新や、メディアの多様化に対応するための設備投資や投融資を計画的に実施してまいります。しかしながら、今後、投資計画に見合うだけの十分な利益が確保できない場合には、当社グループの財政状況および経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」
放送設備更新やメディア多様化への投資を計画的に行う方針と、利益確保不足時の回収リスクを継続記載した。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、今後、投資計画に見合うだけの十分な利益が確保できない場合には、当社グループの財政状況および経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」
放送設備更新やメディア多様化対応の設備投資・投融資について、計画に見合う利益を確保できない場合のリスクが記載された。