番組制作費・新社屋移転費用の増加
FY2017-Q3に初出。28回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026放送事業費用が減少から増加へ転換有価証券報告書
「コストの面では、放送収入の増加に伴う代理店手数料の増加などにより、放送事業の費用は2.5％増の63,630百万円となりました。」
前年度通期の放送事業費用減少から転じ、放送収入増加に伴う代理店手数料等により2.5％増となった。 - FY2026-H1放送事業費用が増加から減少へ転換有価証券報告書
「コストの面では、放送収入の増加に伴う代理店手数料の増加があったものの、前年に「パリオリンピック」があった反動により番組制作費が減少し、放送事業の費用は1.7％減の30,881百万円となりました。」
代理店手数料は増加したが、前年のパリオリンピック制作費の反動で番組制作費が減少し、放送事業費用は前年同期比1.7％減となった。 - FY2025-H1放送事業費用が減少から増加へ転換有価証券報告書
「コストの面は売上が回復に転じたことに伴う代理店手数料の増加や、パリオリンピック開催による番組制作費の増加などにより、放送事業の費用は6.3％増の31,406百万円となりました。」
前年度通期に前年同期比6.1％減少していた放送事業費用が、代理店手数料とパリオリンピック関連制作費の増加により6.3％増へ転じた。 - FY2024放送事業費用の減少幅が拡大有価証券報告書
「コストの面では、放送収入の減少に伴う代理店手数料の減少などにより、放送事業の費用は6.1％減の59,653百万円となりました。」
放送収入減少に伴う代理店手数料の減少などにより、放送事業費用は前年同期比6.1％減となり、第3四半期累計の5.7％減から減少幅が拡大した。 - FY2024-Q3放送事業費用の減少幅が拡大有価証券報告書
「コストの面では、放送収入の減少に伴う代理店手数料の減少などにより、放送事業の費用は5.7％減の44,566百万円となりました。」
放送収入減少に伴う代理店手数料の減少等により、放送事業費用は前年同期比5.7％減となった。第１四半期の2.6％減から減少幅が拡大した。 - FY2024-Q1世界卓球による制作費増加と放送事業費用減少が併存有価証券報告書
「コストの面では、番組制作費が「世界卓球」の５月開催等により増加したものの、放送収入の減少に伴う代理店手数料の減少などにより、放送事業の費用は2.6％減の14,953百万円となりました。」
大型スポーツ番組の開催により番組制作費は増加した一方、代理店手数料の減少などにより放送事業費用全体は前年同期比2.6％減となった。 - FY2023五輪制作費の反動で放送事業費用が減少有価証券報告書
「コストの面では、番組制作費を中心に費用が減少しました。前年度に開催された「東京オリンピック」「北京オリンピック」制作費の反動減が主な要因です。この結果、放送事業の費用は5.5％減の63,525百万円となりました。」
前四半期までの制作活動正常化・制作費増加の説明から、前年の東京・北京オリンピック制作費の反動による費用減少へ移った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「コストの面では、番組制作費を中心に費用が減少しました。前年同期に開催された東京オリンピック・パラリンピック制作費の反動減が主な要因です。この結果、放送事業の費用は5.7％減の47,271百万円となりました。」
東京オリンピック・パラリンピック制作費の反動により、番組制作費を中心とする放送事業費用の減少が続いた。 - FY2023-Q2東京オリンピック・パラリンピック反動による番組制作費減少有価証券報告書
「コストの面では、番組制作費を中心に費用が減少しました。前年同期に開催された東京オリンピック・パラリンピック制作費の反動減が主な要因です。この結果、放送事業の費用は6.9％減の30,837百万円となりました。」
制作活動の正常化に伴う費用増加という前四半期の記載から、前年の東京オリンピック・パラリンピック制作費の反動による放送事業費用の減少へ変化した。 - FY2023-Q1制作活動正常化に伴う費用増加へ有価証券報告書
「コストの面ではコロナの先行きが不透明ななか、安全面に配慮しつつ番組制作活動の正常化を図ったことにより、放送事業の費用は0.9％増の15,353百万円となりました。」
制作活動停滞による費用減少から、制作活動の正常化に伴う放送事業費用の増加へ移行した。 - FY2022放送事業原価の増加幅縮小有価証券報告書
「コストの面ではコロナが長期化するなか、安全面に配慮した番組制作活動を実施したことによる番組制作費の増加、売上が回復に転じたことに伴う代理店手数料の増加等により、放送事業原価は16.2％増の59,273百万円となりました。」
番組制作費・代理店手数料の増加は続いたが、増加率は第３四半期累計の18.5％から通期16.2％へ縮小した。 - FY2022-Q3放送事業原価の増加幅縮小有価証券報告書
「コストの面ではコロナが長期化するなか、安全面に配慮した番組制作活動を実施したことによる番組制作費の増加、売上が回復に転じたことに伴う代理店手数料の増加等により、放送事業原価は18.5％増の44,161百万円となりました。」
番組制作費や代理店手数料の増加は続いたが、放送事業原価の増加率は第２四半期累計の22.0％から18.5％へ縮小した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「コストの面はコロナが長期化するなか、安全面に配慮した番組制作活動を実施したことによる番組制作費の増加、売上が回復に転じたことに伴う代理店手数料の増加等により、放送事業原価は22.0％増の29,131百万円となりました。」
番組制作活動の継続と売上回復に伴う代理店手数料の増加により、制作関連費用の増加が続いた。 - FY2022-Q1制作活動停滞による費用減少から制作再開による費用増加へ転換有価証券報告書
「コストの面はコロナが長期化するなか、安全面に配慮した番組制作活動を再開したことによる番組制作費の増加、売上が回復に転じたことに伴う代理店手数料の増加等により、放送事業原価は15.4％増の13,206百万円となりました。」
前年の制作活動停滞による原価減少から、番組制作再開と売上回復に伴う番組制作費・代理店手数料の増加へ転じた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「コストの面でもコロナの影響が出ています。番組制作活動の停滞による番組制作費の減少、売上減に伴う代理店手数料の減少等により、放送事業原価は13.2％減の51,216百万円にとどまりました。」
従来の制作投資による費用増加から、新型コロナウイルス感染症による制作活動停滞・売上減に伴う放送事業原価の減少という状態が通期でも続いた。 - FY2021-Q3制作活動停滞の影響が継続有価証券報告書
「コストの面でもコロナの影響が出ています。番組制作活動の停滞による番組制作費の減少、売上減に伴う代理店手数料の減少等により、放送事業原価は16.3％減の37,434百万円にとどまりました。」
番組収録等の再開が示される一方、制作活動の停滞による番組制作費や代理店手数料の減少が残り、放送事業原価は前年同期比16.3％減となった。 - FY2021-Q2制作活動停滞から再開・売上回復へ有価証券報告書
「また、番組制作関連の会社は、番組収録等の再開に伴い、徐々に売上が回復に向かいましたが、５月までの落ち込みをカバーしきれず、売上高は大幅に減少しました。」
番組収録等の再開により売上は徐々に回復したが、５月までの落ち込みを補えず、番組制作関連会社の売上高は大幅減となった。 - FY2021-Q1番組制作費の増加から制作活動停滞による減少へ転換有価証券報告書
「コストの面でもコロナの影響が出ました。番組制作活動の停滞による番組制作費の減少、売上の減少に伴う代理店手数料の減少、広告宣伝活動の縮小等により、放送事業原価は23.9％減の11,503百万円にとどまりました。」
従来の番組充実・制作投資による費用増加から、新型コロナウイルス感染症による制作活動停滞等に伴う放送事業原価の減少へ変化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業費用は、減価償却費など４Ｋ放送に関わる費用や、配信向けコンテンツを強化するための制作費が増加しましたが、番組制作費などで経費コントロールを推し進めた結果、合計105,376百万円、前年同期比でマイナス0.4％となりました。」
４Ｋ放送関連費用と配信向けコンテンツ制作費の増加が続く一方、番組制作費などの経費コントロールが継続して記載された。 - FY2020-Q1費用増要因がコンテンツ力強化投資・人件費・機材費へ具体化有価証券報告書
「一方、番組制作関連は、コンテンツ力強化のための制作費投下、人件費、機材費など営業費用が前年よりも膨らみました。」
番組制作関連の費用増について、コンテンツ力強化のための制作費、人件費、機材費が具体的な要因として示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「番組制作費では、今年度新たにスタートさせた配信連動型のバラエティ番組や、経済ドラマ等に戦略的に制作費を投下しました。また、「2018 ＦＩＦＡワールドカップ」ロシア大会等の放映権料も制作費増加の要因となりました。」
配信連動番組・経済ドラマへの制作費投下と大型スポーツ放映権料が、通期の費用増加要因として継続記載された。 - FY2019-Q3番組制作費の増加要因が具体化有価証券報告書
「番組制作費では、今年度新たにスタートさせた配信連動型のバラエティ番組「青春高校３年Ｃ組」や、月曜22時の経済ドラマ等に戦略的に制作費を投下しました。また、「サッカーロシアワールドカップ」等の放映権料も制作費増の要因となりました。」
番組制作費の増加について、配信連動番組・経済ドラマへの戦略的投下に加え、スポーツ放映権料が要因として具体的に示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＢＳ放送事業は、前年同期比増収減益となりました。放送収入のスポットは減収でしたが、「タイ展」「アートフェア東京」などイベントを共催し動員が好調で、その他収入が前年を大きく上回り全体で増収、一方費用面で新本社移転に伴う設備費用負担の増加など売上原価が増加し減益となりました。」
新本社移転に伴う設備費用負担の増加が、通期でもＢＳ放送事業の費用要因として記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、費用面では、新本社移転に伴う設備使用負担の増加やその他収入の伸びに合わせて経費も増加し、特番などで番組充実を図り番組制作費も増加しました。」
新本社移転に伴う設備使用負担、その他収入に対応した経費、特番等の番組制作費の増加が引き続き記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方、費用面では、昨年の新本社移転に伴う設備使用負担の増加や特番などで番組充実を図り番組制作費が増加しました。」
新本社移転に伴う設備使用負担と、特番等による番組充実に伴う番組制作費の増加が引き続き費用要因として記載された。 - FY2018-Q1新社屋移転費用・番組制作費の増加を再記載有価証券報告書
「一方、費用面では、昨年の新本社移転に伴う設備使用負担の増加や番組の充実を図った番組制作費などが増加しました。」
前年度通期の記載では個別説明が薄れていた新本社移転に伴う設備使用負担と、番組充実に伴う番組制作費の増加が、ＢＳ放送事業の費用要因として再び明示された。 - FY2017削除有価証券報告書
「一方、営業費用全体では、1,061億４千８百万円、前年同期比3.4％増加となりました。」
第３四半期に記載されたレギュラー番組開始による番組制作費増加および新社屋移転費用増について、通期の事業別記述では個別の説明がなくなっている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「一方、費用面では、番組の充実を図るために「早起き日経＋ＦＴ」「日経ＦＴサタデー９」等のレギュラー番組をスタートさせたことによる番組制作費の増加や、新社屋移転に伴う費用増がありました。」
BS放送事業でレギュラー番組の開始に伴う番組制作費と、新社屋移転に伴う費用の増加が記載された。