テレビ東京ホールディングス（9413）・リスク削除
アニメ海外案件の期ずれによる四半期業績変動
FY2019-Q1に初出。2回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2021。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021削除有価証券報告書
「放送番組をインターネット配信の課金プラットフォームなどに販売しているコンテンツ部門は、コロナ禍に伴う新作ドラマの制作中断・延期等により、上期は振るいませんでした。」
アニメ海外案件の売上・利益の期ずれという個別リスクへの言及はなく、制作中断・延期や国内外プラットフォーム向け販売低迷という別の要因が記載された。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「その大半は、アニメ事業の海外案件で売上、利益の一部が翌四半期へ移行（期ずれ）となったことによるものです。」
アニメ事業の海外案件で売上・利益の一部が翌四半期へ移行する期ずれが実際に発生し、当第１四半期の営業利益減益の大半の要因となった。