日本テレビホールディングス（9404）・リスク再掲
映画事業の収益計画未達リスク
FY2017に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
映像コンテンツ権利価値・VOD市場成長の不確実性6社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、実際の映画の興行収入や劇場公開後の二次利用収入・イベントチケット販売収入や関連グッズなどの物品販売収入等がシミュレーション通りの収益を確保する保証はなく、当初計画した収益を確保できない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
映画・イベント等の計画収益未達リスクを、複数の収益項目を含めて再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、実際の映画の興行収入や劇場公開後の二次利用収入等が、シミュレーション通りの収益を確保する保証はなく、当初計画した収益を確保できない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
年間十数本への出資と企画段階の収支シミュレーションを前提に、興行収入・二次利用収入の計画未達リスクを記載している。