日本テレビホールディングス（9404）・施策再定義
コンテンツへの200億円戦略投資と収支構造の見直し
FY2021-Q2に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
映像プロパティ投資による成長基盤構築3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社
日本テレビホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「戦略的投資と戦略費投下による成長投資の加速 合計で1,000億円の成長投資枠を設定します。」
従来のコンテンツ向け200億円戦略投資枠を含む成長投資の位置づけを、新中期計画の1,000億円枠へ再整理した。 - FY2021前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは地上波放送にとどまらないコンテンツを制作するために、200億円の戦略的投資枠を策定し、運用を開始しました。すでに一部を2021年度に「コンテンツ戦略費」として予算化すると共に企画募集を開始し、複数のプラットフォームに展開するコンテンツが検討されております。」
200億円の戦略的投資枠が策定段階から運用開始へ進み、コンテンツ戦略費の予算化と企画募集を開始している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「地上波にとどまらないコンテンツを制作するため、地上波放送の制作費とは別に200億円の戦略的投資枠を新設します。これにより、マルチプラットフォームに展開する戦略コンテンツを生み出します。」
地上波放送制作費とは別の200億円の戦略的投資枠と、マルチプラットフォーム展開を再掲している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「地上波にとどまらないコンテンツを制作するため、地上波放送の制作費とは別に200億円の戦略的投資枠を新設します。これにより、マルチプラットフォームに展開する戦略コンテンツを生み出します。」
地上波放送の制作費とは別に200億円の戦略的投資枠を新設し、複数プラットフォームに展開するコンテンツを制作する施策を初めて明示している。