日本テレビホールディングス（9404）・リスク再掲
4K・8K放送の設備投資回収リスク
FY2017に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大型設備投資の設備能力未達・投資負担リスク39社が書いているテーマ・逆風39社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。25社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020再掲有価証券報告書
「また、法令改正に伴う人件費の上昇、オリンピックやサッカーＷ杯等の大型スポーツイベントを中心に放送権料が高騰しているほか、４Ｋ放送及び５Ｇといった新技術対応のためのコストも必要となり、収益の確保がますます難しくなってきていると認識しております。」
4K・8K設備投資回収リスクを、5Gを含む新技術対応コストと収益確保の難しさに関連づけて再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの設備投資やコストの回収には、専用の受像機の普及が不可欠であり、４Ｋという付加価値の高いコンテンツの制作や放送に対して、相応の追加の広告収入を得る必要があります。これらの条件が整わない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
4K・8K設備投資について、受像機普及と追加広告収入が回収条件となるリスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「４Ｋ・８Ｋ放送の実用放送に伴う新規の放送機器導入には多額の設備投資が予想されます。これらの投資の回収には、専用の受像機の普及が不可欠であり、付加価値の高いコンテンツ放送に対して、相応の広告収入が得られる必要があります。これらの条件が整わない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
4K・8K実用放送に向けた機器投資について、受像機普及や広告収入が不十分な場合の投資回収リスクを記載している。