日本テレビホールディングス（9404）・事実パリ2024放送権料評価損を計上
大型スポーツ番組の評価損計上
FY2018-Q3に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
放送事業の番組償却・オリジナル制作投資による利益圧迫4社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024パリ2024放送権料評価損を計上有価証券報告書
「「パリ2024オリンピック」の放送権料に係る評価損の計上等により、前期比18億４百万円（+2.1％）増加の893億３千１百万円(日本テレビ放送網㈱の数値)となりました。」
大型スポーツ番組に関する評価損について、パリ2024オリンピックの放送権料に係る評価損を通期の費用増加要因として記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上原価と販売費及び一般管理費を合わせた営業費用は、増収に伴う費用の増加や減価償却費の増加、大型スポーツ番組の評価損の計上などにより、前連結会計年度に比べ85億2千万円（+2.3％）増加の3,726億9千8百万円となりました。」
大型スポーツ番組の評価損計上を通期の営業費用増加要因として再掲している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「売上原価と販売費及び一般管理費を合わせた営業費用は、メディア・コンテンツ事業の増収に伴う費用の増加や、減価償却費の増加、大型スポーツ番組の評価損計上などにより、前年同四半期に比べ67億8千5百万円（+2.5％）増加の2,797億8千8百万円となりました。」
営業費用の増加要因として、大型スポーツ番組の評価損を新たに計上したことを記載している。