開発プロジェクトの資産計上適格性に関する期末レビュー
FY2019-Q1に初出。17回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各会計期間末で資産計上基準の適用可否をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する手続を継続して記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各会計期間末で資産計上基準の適用可否をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する手続を再掲している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各会計期間末で資産計上基準の適用可否をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する手続を再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各会計期間末で資産計上基準の適用可否をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する手続を再掲している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各会計期間末で資産計上基準の適用可否をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する手続を再掲している。当四半期は研究開発費の資産計上・費用計上ともになかった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各会計期間末で資産計上基準の適用可否をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する手続を再掲している。当第3四半期連結累計期間の研究開発費は、ソフトウェア仮勘定への資産計上・費用計上ともになかった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各会計期間末で資産計上基準の適用可否をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する手続を再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各会計期間末で資産計上基準の適用可否をレビューし、基準を満たさない場合は直ちに費用認識する手続を再掲している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトの資産計上適格性を各期末にレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する管理手続を再掲している。当第3四半期連結累計期間の研究開発費は資産計上・費用計上ともになかった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各期末で資産計上基準をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する管理手続を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、ソフトウェア仮勘定として資産計上された研究開発費の金額は1,036千米ドル（110百万円）であり、費用として計上されたのは-千米ドル（-百万円）です。」
新製品・既存製品の開発を継続し、開発費を主にソフトウェア仮勘定として資産計上する方針および期末レビュー手続を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各期末で資産計上基準をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する管理手続を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用できないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各期末で資産計上基準をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する管理手続を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用でないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトの資産計上適格性を各期末にレビューする管理手続を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用でないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各期末で資産計上基準をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する管理手続を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用でないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
開発プロジェクトごとに各期末で資産計上基準をレビューし、基準を満たさない場合は費用認識する管理手続を再掲している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「個々の開発プロジェクトは、各会計期間の期末にその認識基準が適用できるかについてレビューがなされ、認識基準が適用でないと判断された場合、資産計上していたものを直ちに損益計算書上の費用として認識します。」
各会計期間末に開発プロジェクトの資産計上基準の適用可否をレビューし、基準を満たさない場合は資産計上額を直ちに費用認識する管理手続を記載している。