読む価値
44定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-90.4
営業収益の前年同期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2020年10月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高224,355千円前年比 -90.4%
営業利益-505,515千円
経常利益-108,989千円
純利益（親会社株主帰属）-124,001千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△33円60銭
期末の財政状態
総資産2,097,030千円
うち純資産 1,850,612 千円自己資本比率 88.2%前期末比 -0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-39,117
投資+95,792
財務-61
純増減+56,614
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,609,958千円
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染拡大により海外旅行の催行が困難となり、国内旅行もGoToトラベルキャンペーン後の緊急事態宣言等で厳しい状況が続いた。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。新型コロナウイルスの影響で営業損失と営業キャッシュ・フローのマイナスが2期連続となったが、資金繰りは確保され、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められない。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事象はありません
減損損失0千円
減価償却費6,303千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2020年10月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 224,355千円（前年比 -90.4%） |
| 営業利益 | -505,515千円 |
| 経常利益 | -108,989千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -124,001千円 |
| １株当たり当期純利益 | △33円60銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 88.2 / 前期末 89.1 |
| 総資産 | 2,097,030千円 |
| 純資産 | 1,850,612千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -39,117千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 95,792千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -61千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,609,958千円 |
| 減価償却費 | 6,303千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。新型コロナウイルスの影響で営業損失と営業キャッシュ・フローのマイナスが2期連続となったが、資金繰りは確保され、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められない。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事象はありません |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染拡大により海外旅行の催行が困難となり、国内旅行もGoToトラベルキャンペーン後の緊急事態宣言等で厳しい状況が続いた。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により一年を通じて海外旅行の催行が困難だった。国内旅行もGoToトラベルキャンペーン終了後、再度の緊急事態宣言などにより厳しい状況が続いた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。