第７次中期経営計画「独自の価値創造～Develop inherent value～」
FY2020に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。76社中17社が悪化側に。
- FY2023達成有価証券報告書
「組織営業力強化に取り組み、第7次中期経営計画に掲げる最終年度の財務収益目標を上回る業績を計上しました。」
第7次中期経営計画の最終年度に、財務収益目標を上回る業績を計上したと明記している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「『ありがとう』にありがとう」のコーポレートフィロソフィーの下で、第７次中期経営計画「独自の価値創造」～Develop inherent value～の最終年度を迎え、その各施策一つひとつに取り組むとともに、計画達成に向け受注活動を堅実に展開してまいりました。」
第7次中期経営計画が最終年度にあり、計画施策と計画達成に向けた受注活動を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当企業集団は「『ありがとう』にありがとう」のコーポレートフィロソフィーの下で、第７次中期経営計画「独自の価値創造」～Develop inherent value～の最終年を迎え、その各施策一つひとつに取り組むとともに計画達成に向け、受注活動を堅実に展開してまいりました。」
第7次中期経営計画が最終年に入り、計画施策と計画達成に向けた受注活動を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「『ありがとう』にありがとう」のコーポレートフィロソフィーの下で、第７次中期経営計画「独自の価値創造」～Develop inherent value～の最終年度を迎え、その各施策一つひとつに取り組むと共に、計画達成に向け受注活動を堅実に展開して参りました。」
第7次中期経営計画が最終年度に入り、計画施策および計画達成に向けた受注活動を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「２０２０年度から始まる３か年の中期経営計画では‘独自の価値創造 Develop inherent value’のテーマに基づき、当社らしい価値を創造するため各関連部門の社員全ての想いが顧客に繋がっていることを意識し、常に改善、向上を図ってまいります。」
第7次中期経営計画の独自の価値創造というテーマと、顧客につながる価値創造・改善方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当企業集団は「『ありがとう』にありがとう」のコーポレートフィロソフィーの下で、第７次中期経営計画「独自の価値創造」～Develop inherent value～の２年目を迎え、その各施策一つひとつに取り組むとともに、計画達成に向け受注活動を堅実に展開してまいりました。」
第７次中期経営計画２年目において、計画施策と計画達成に向けた受注活動を継続している。新たな数値目標や達成マイルストーンは記載していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当企業集団は「『ありがとう』にありがとう」のコーポレートフィロソフィーの下で、第７次中期経営計画「独自の価値創造」～Develop inherent value～の2年目を迎え、その各施策一つひとつに取り組むとともに計画達成に向け、受注活動を堅実に展開してまいりました。」
第７次中期経営計画が２年目に入り、各施策と計画達成に向けた受注活動を継続している。新たな数値目標や達成マイルストーンは記載していない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当企業集団は「『ありがとう』にありがとう」のコーポレートフィロソフィーの下で、第７次中期経営計画「独自の価値創造」～Develop inherent value～の諸施策および新型コロナウイルス感染症対策に取り組んでまいりました。」
第７次中期経営計画の諸施策に引き続き取り組んでいる。新たな数値目標や具体的な達成マイルストーンは本 filing では記載されていない。 - FY2020初出有価証券報告書
「２０２０年度から始まる３か年の中期経営計画では‘独自の価値創造 Develop inherent value’のテーマに基づき、当社らしい価値を創造するため各関連部門の社員全ての想いが顧客に繋がっていることを意識し、常に改善、向上を図ってまいります。 初年度（２０２１年３月期） 営業収益 ２２２億円 営業利益 ６億６０百万円 経常利益 ６億８０百万円 当期利益 ４億８０百万円 最終年度（２０２３年３月期） 営業収益 ２５０億円 営業利益 １０億円 経常利益 １０億円 当期利益 ７億円」
第７次中期経営計画を新たに導入し、独自の価値創造をテーマとして、2021年３月期の初年度目標と2023年３月期の最終年度目標を設定している。新型コロナウイルス災禍を踏まえ、初年度は前年より減収減益を想定している。