報告セグメントの三事業区分への変更
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、港運事業、不動産事業、繊維製品製造事業としております。」
港運、不動産、繊維製品製造の3報告セグメントを継続適用している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報」
港運事業、不動産事業、繊維製品製造事業の3報告セグメントによる開示を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報」
港運事業、不動産事業、繊維製品製造事業の3報告セグメントによる開示を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、港運事業、不動産事業、繊維製品製造事業としております。」
港運、不動産、繊維製品製造の3報告セグメントを継続適用している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報」
港運事業、不動産事業、繊維製品製造事業の3報告セグメントによる開示を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、港運事業、不動産事業、繊維製品製造事業としております。」
港運、不動産、繊維製品製造の3報告セグメントを継続適用している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、港運事業、不動産事業、繊維製品製造事業としております。」
港運、不動産、繊維製品製造の3報告セグメントを継続適用している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「港運事業 不動産事業 繊維製品製造事業」
港運、不動産、繊維製品製造の3報告セグメントを継続適用している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「港運事業 不動産事業 繊維製品製造事業」
港運、不動産、繊維製品製造の3報告セグメントを継続適用している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、港運事業、不動産事業、繊維製品製造事業としております。」
港運、不動産、繊維製品製造の3報告セグメントを通期でも継続適用している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「港運事業 不動産事業 繊維製品製造事業」
港運、不動産、繊維製品製造の3報告セグメントを継続適用している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「報告セグメント 港運事業 不動産事業 繊維製品製造事業」
FY2017に変更した港運、不動産、繊維製品製造の3報告セグメントを当第1四半期にも継続適用している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、港運事業、不動産事業、繊維製品製造事業としております。」
報告セグメントを港運、不動産、繊維製品製造の3区分とする変更後の区分を通期でも適用している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来のセグメント内容を見直し、「港運事業」「陸運事業」「倉庫業」「不動産貸付業」「繊維製品製造業」から、「港運事業」「不動産貸付業」「繊維製品製造業」に変更しております。」
第１四半期から変更した港運事業・不動産事業・繊維製品製造事業の３区分を、第３四半期累計のセグメント情報にも継続適用している。 - FY2017達成有価証券報告書
「当連結会計期間より、従来のセグメント内容を見直し、「港運事業」「陸運事業」「倉庫業」「不動産貸付業」「繊維製品製造業」から、「港運事業」「不動産事業」「繊維製品製造事業」に変更しております。」
報告セグメントを5区分から3区分へ変更し、前年度比較も変更後区分に組み替えて通期適用している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントとして記載する事業セグメントを変更しており、当第３四半期連結累計期間の比較・分析は、変更後の区分に基づいております。」
第１四半期から変更した三つの報告セグメント区分を、第３四半期累計の比較・分析にも継続適用している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントとして記載する事業セグメントを変更しており、当第２四半期連結累計期間の比較・分析は、変更後の区分に基づいております。」
第１四半期から変更した報告セグメント区分を、第２四半期累計の比較・分析にも継続して適用している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来のセグメント内容を見直し、「港運事業」「陸運事業」「倉庫業」「不動産貸付業」「繊維製品製造業」から、「港運事業」「不動産貸付業」「繊維製品製造業」に変更しております。」
報告セグメントが従来の5区分から3区分に変更された。事業内容自体に重要な変更はないと併記されている。