大阪港・関西最大の港湾地区の立地活用
FY2016に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「大阪港における事業上の好立地と充実した設備による付加価値の高いサービスをお客様に提供することを通じて、わが国の経済発展に貢献するという企業理念のもと」
大阪港の立地と充実した設備を活用して高付加価値サービスを提供し、経済発展に貢献する企業理念を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「大阪港における事業上の好立地と充実した設備による付加価値の高いサービスをお客様に提供することを通じて、わが国の経済発展に貢献するという企業理念のもと」
大阪港の立地と設備を活用して高付加価値サービスを提供し、経済発展に貢献するという企業理念を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、大阪港における事業上の好立地と、充実した設備による付加価値の高いサービスをお客様に提供することを通して、わが国の産業の発展に貢献するという企業理念のもと」
大阪港の立地と設備を活用して高付加価値サービスを提供し、産業発展に貢献するという従来の方向性を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「大阪港における事業上の好立地と、充実した設備による付加価値の高いサービスをお客様に提供することを通して、我が国の産業の発展に貢献する」
大阪港の立地と設備を活用して高付加価値サービスを提供する従来の方向性を、第2ステージでも継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2020年３月期を最終年度とする中期経営計画「Innovation & Progress for 2019」の目標達成に向け、特殊物資港区に相応しい高付加価値事業の実現、原価構造の改革によるコスト削減などの事業戦略を引き続き推進しました。」
特殊物資港区という立地に対応した高付加価値事業と原価構造改革を、計画最終年度の目標達成手段として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2020年３月期を最終年度とする中期経営計画「Innovation & Progress for 2019」に則り、特殊物資港区に相応しい高付加価値事業の実現、原価構造の改革によるコスト削減などの事業戦略を引き続き推進してまいりました。」
特殊物資港区という立地を前提に、高付加価値事業やコスト削減を進める従来の方向性を、計画最終年度にも継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2020年３月期を最終年度とする中期経営計画「Innovation & Progress for 2019」に則り、特殊物資港区に相応しい高付加価値事業の実現、原価構造の改革によるコスト削減などの事業戦略を引き続き推進してまいりました。」
大阪港の特殊物資港区としての立地を前提に、高付加価値事業の実現とコスト削減を進める従来の方向性を、計画最終年度において継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国際貿易港である大阪港においてエネルギー・産業素材など基幹資材の貯蔵と中継を行う公共的使命をさらに拡大し、我が国の産業の発展に貢献する」
大阪港の立地を基幹資材の貯蔵・中継という公共的使命に結び付け、従来のビジョンを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国際貿易港である大阪港においてエネルギー・産業素材など基幹資材の貯蔵と中継を行う公共的使命をさらに拡大し、我が国の産業の発展に貢献する」
大阪港の立地を基幹資材の貯蔵・中継という公共的使命に結び付けるビジョンを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国際貿易港である大阪港においてエネルギー・産業素材など基幹資材の貯蔵と中継を行う公共的使命をさらに拡大し、我が国の産業の発展に貢献する」
大阪港の立地を基幹資材の貯蔵・中継という公共的使命に結び付け、従来のビジョンを継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「国際貿易港である大阪港においてエネルギー・産業素材など基幹資材の貯蔵と中継を行う公共的使命をさらに拡大し、我が国の産業の発展に貢献する」
大阪港の立地活用という従来のテーマを、基幹資材の貯蔵・中継という公共的使命の拡大および産業発展への貢献として具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「お客様からの厚い信頼と事業上の好立地という強みを伸ばし、希少な企業価値をさらに高める」
大阪港の好立地を企業価値の源泉として伸ばす方針を、中期経営計画のビジョンでも再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「関西最大の港湾地区に位置する利点を活かしつつ、産業・社会のニーズにマッチした設備の充実と将来を見据えた新たな事業展開を追求することにより」
立地上の優位性、設備拡充、新規事業展開を将来の成長手段として記載している。