東洋埠頭（9351）・リスク悪化
海上輸送の混乱
FY2022-Q3に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国際紛争・ロックダウン・自然災害による物流網寸断29社が書いているテーマ・逆風30社・追い風0社
東洋埠頭がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。11社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「日本経済及び物流業界を取り巻く環境は、米国の通商政策を巡る不透明感に加え、中東情勢の緊迫化やロシア・ウクライナ戦争の長期化、ホルムズ海峡封鎖などの地政学リスクが一層高まっており、これに伴う原料供給の停滞やサプライチェーンの混乱」
海上輸送を含む物流環境について、ホルムズ海峡封鎖、原料供給停滞、サプライチェーン混乱が新たな具体的要因として示され、リスクの不透明さが拡大した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「国内総合物流事業は、中国のロックダウンや海上輸送混乱の影響によりコンテナ及び輸入青果物の取扱数量は前年同期を下回ったが、穀物などの取扱数量及び倉庫保管残高は前年同期を上回った。」
中国のロックダウンや海上輸送混乱がコンテナ・輸入青果物の取扱数量に影響した一方、ばら積み貨物や倉庫保管残高には増加が示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における日本経済は、新型コロナウイルス感染症拡大の長期化、原油価格の高騰、海上輸送の混乱、さらにはロシアによるウクライナ軍事侵攻により国際情勢は不透明さを増すなど、依然として厳しい状況となった。」
海上輸送の混乱は年度ベースでも継続して外部環境上の要因として開示された。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス感染症拡大の長期化、原油価格の高騰、海上輸送の混乱等により、依然として厳しい状況が続いた。」
海上輸送の混乱が、感染症の長期化や原油価格の高騰と並ぶ現在の物流環境上の要因として初めて明示された。