トリドリ（9337）・リスク対処
新型コロナウイルス感染症による社会・経済活動の制限と先行き不透明感
FY2023-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2025。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症による事業活動・サプライチェーン・需要・業績への影響リスク1253社が書いているテーマ・逆風1265社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1279件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「ただし、当社グループはシステムの冗長化、クラウドサーバーを用いたサービスの構築やリモートワーク可能な体制強化等を通じて、リスクの低減に努めております。」
自然災害・パンデミック等による事業継続リスクに対し、システム冗長化、クラウドサーバー、リモートワーク体制という対応策を具体的に記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「地震や台風等の自然災害、テロ攻撃、ウイルス・伝染病等の集団感染（パンデミック）といった事象が発生した場合、正常な事業活動が困難となるおそれがあります。」
従来の新型コロナウイルス感染症による行動制限の記載から、自然災害・テロ・パンデミック全般による事業継続リスクへと記載が広がっている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に係る行動制限が緩和され経済活動が正常化に向かう一方で」
新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限について、継続から緩和・経済活動の正常化に向かう状況へ変化している。なお、別途、資源価格や為替変動に伴う物価上昇による不透明感が記載されている。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の世界規模での流行が続く中、国内外で社会・経済活動に対する一定の制限が継続しており、今後の先行きも不透明な状況となっております」
感染症の流行と活動制限が継続している状況を、事業環境の不確実性として記載している。