読む価値
68注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-434.215
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年４月１日〜2022年３月31日非連結（個別）日本基準売上高12,208百万円前年比 +14.1%
営業利益-195百万円
経常利益-190百万円
純利益（親会社株主帰属）-342百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△98.80円
売上高営業利益率△1.6％
期末の財政状態
総資産5,239百万円
うち純資産 1,767 百万円自己資本比率 33.7%前期末比 -7.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-27
投資-352
財務+201
純増減-178
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,070百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,342百万円（前年比 +9.3%）
営業利益101百万円
経常利益102百万円
純利益71百万円
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
年末商戦期の出荷量が増加し、新規顧客の獲得と稼働が順調に推移したため増収となった。イベントグッズ関連の売上が回復せず、新規開設FCの賃借料を吸収できなかったこと、新規顧客の立ち上げ準備に伴う労務費・人材派遣費等が増加したことから、営業損失となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失102,263千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 2,141千円 / 特別損失 減損損失 102,263千円、固定資産除却損 842千円
減価償却費80,088千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示 / 補足 当社IRサイトにて動画配信を予定
期末発行済株式数3,481,800株
期末自己株式数―株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年４月１日〜2022年３月31日 |
| 売上高 | 12,208百万円（前年比 +14.1%） |
| 営業利益 | -195百万円 |
| 経常利益 | -190百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -342百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △98.80円 |
| 売上高営業利益率 | △1.6％ |
| 自己資本比率 | 当期末 33.7％ / 前期末 41.0％ |
| 総資産 | 5,239百万円 |
| 純資産 | 1,767百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -27百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -352百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 201百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,070百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,342百万円（前年比 +9.3%） / 営業利益 101百万円 / 経常利益 102百万円 / 純利益 71百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| 減価償却費 | 80,088千円 |
| 減損損失 | 102,263千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 2,141千円 / 特別損失 減損損失 102,263千円、固定資産除却損 842千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 / 補足 当社IRサイトにて動画配信を予定 |
| 期末発行済株式数 | 3,481,800株 |
| 期末自己株式数 | ―株 |
| 業績の増減要因 | 年末商戦期の出荷量が増加し、新規顧客の獲得と稼働が順調に推移したため増収となった。イベントグッズ関連の売上が回復せず、新規開設FCの賃借料を吸収できなかったこと、新規顧客の立ち上げ準備に伴う労務費・人材派遣費等が増加したことから、営業損失となった。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。年末商戦期の出荷量増加、新規顧客の獲得と稼働の順調な推移により増収となった。一方、イベントグッズ関連の売上が回復せず、新規開設FCの賃借料を吸収できなかったこと、新規顧客の立ち上げ準備に伴う労務費・人材派遣費等が増加したことにより利益が悪化した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。