物流事業と不動産事業の二本柱
FY2016に初出。33回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026連結子会社数を23社として開示有価証券報告書
「当社グループは、当社と子会社26社で構成され、主として物流事業及び不動産事業並びにこれらに関連する業務を一体となって展開しております。」
物流事業と不動産事業の二本柱は維持している。一方、連結財務諸表上の連結子会社数は23社と記載され、グループの法的構成と連結範囲を更新している。 - 2026-06-02前進株主総会
「帝人物流株式会社は、西日本を中心とした拠点展開で倉庫保管サービス及び運送サービスを提供しており」
物流事業の西日本を中心とした拠点・サービス基盤との連携対象が具体的に示されている。canonical thread自体は変更しない。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、物流事業、不動産事業とも堅調に推移し」
物流事業と不動産事業の二本柱を維持し、両事業が堅調に推移したことを開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流事業と不動産事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないことを継続して示している。 - FY2024連結子会社数が増加有価証券報告書
「当社グループは、当社と子会社26社で構成され、主として物流事業及び不動産事業並びにこれらに関連する業務を一体となって展開しております。」
物流事業と不動産事業の二本柱を維持しつつ、HIROMIカンパニー、オリエント・サービス、YSO Logi、海外法人等を含むグループ体制を拡大している。連結財務諸表上の連結子会社数は24社と記載している。 - FY2024-Q3子会社の商号変更・吸収合併有価証券報告書
「2023年10月１日付で、当社連結子会社であるエーザイ物流株式会社は安田ロジファーマ株式会社に商号を変更しております。 2023年12月１日付で、当社連結子会社である南信貨物自動車株式会社は同社子会社である城南運送株式会社を吸収合併しております。」
物流事業と不動産事業を中心とする二本柱は維持しつつ、連結子会社の商号変更と吸収合併によるグループ構造の変更を開示している。 - FY2024-Q2シンガポール・インド法人を連結範囲に追加有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において、新たに設立した Yasuda Logistics Singapore Pte. Ltd. と Yasuda Logistics India Pvt. Ltd. を連結の範囲に含めております。」
新設したシンガポール法人およびインド法人を当第2四半期会計期間から連結範囲に含めた。物流事業と不動産事業を中心とする事業構成は維持している。 - FY2024-Q1YSO Logiを連結範囲に追加有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より、同社を連結の範囲に含めております。」
OSO株式会社（現・YSO Logi株式会社）の全株式取得に伴い、同社を第1四半期連結会計期間から連結範囲に含めた。物流事業と不動産事業を中心とする二本柱は維持されている。 - FY2023連結子会社数が増加有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社20社で構成され、主として物流事業及び不動産事業並びにこれらに関連する業務を一体となって展開しております。」
物流事業と不動産事業の二本柱は維持している一方、エーザイ物流およびPT. JAYA YASUDA INDONESIA等を含む連結子会社20社による体制を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流事業と不動産事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流事業と不動産事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないことを継続して示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流事業と不動産事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないことを継続して示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、倉庫業を中心とする物流事業及び東京・横浜地区でのオフィスビル賃貸を中心とする不動産事業を営んでおります。」
物流事業と不動産事業を二つの報告セグメント・事業軸とする構成を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「物流事業では、前事業年度に新設した物流施設の稼働や海上運賃の高騰や航空輸送の増加等により倉庫保管料、作業料、陸運料及び国際貨物取扱料が増加し、営業収益は前年同期比3,049百万円増（10.0％増）の33,684百万円、セグメント利益は前年同期比157百万円増（7.1％増）の2,388百万円となりました。不動産事業では、施工工事の増加や既存施設の稼働率維持により営業収益は前年同期比243百万円増（5.0％増）の5,109百万円、セグメント利益は前年同期比22百万円増（1.4％増）の1,628百万円となりました。」
物流事業と不動産事業を二つの事業軸とする構成を、両セグメントの第3四半期累計業績の開示を通じて継続して示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流事業と不動産事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないことを継続して明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
物流事業と不動産事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないことを継続して明示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
物流事業と不動産事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないことを明示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
物流事業と不動産事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないことを明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「物流事業では、倉庫施設の拡張や新設により保管料は増加したものの、海上及び航空輸送における大型案件の減少などにより国際貨物取扱料が減少し、営業収益は前年同期比521百万円減（1.7％減）の29,427百万円となりました。不動産事業では、既存施設にて高い稼働率を維持したことに加え、大規模な施工工事等の受託もあり、営業収益は前年同期比412百万円増（7.8％増）の5,729百万円となりました。」
物流事業と不動産事業を二つの事業軸とする構成を、両セグメントの第3四半期累計業績の開示を通じて継続して示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「物流事業では、営業収益は倉庫施設の拡張や新設により保管料は増加したものの、海上輸送における大型案件の減少などにより国際貨物取扱料が減少し、前年同期比127百万円減（1.3％減）の9,834百万円となりました。不動産事業では、既存施設は高い稼働率を維持した一方、不動産管理業における営業費用の増加などにより、営業収益は前年同期比５百万円増（0.4％増）の1,639百万円となりました。」
物流事業と不動産事業を二つの事業軸とする構成を、両セグメントの第1四半期業績の開示を通じて継続して示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社と子会社12社で構成され、主として物流事業及び不動産事業並びにこれらに関連する業務を一体となって展開しております。」
物流事業と不動産事業を二つの報告セグメント・事業軸とする構成を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度に新設した物流施設・ホテル及び商業施設ビルの本格稼働が寄与し、物流事業・不動産事業とも前年同期比で増収増益となりました。」
物流事業と不動産事業を二つの事業軸とする構成を、両セグメントの増収増益の開示を通じて継続して示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度に新設した物流施設・ホテル及び商業施設ビルの本格稼働が寄与し、物流事業・不動産事業とも前年同期比で増収増益となりました。」
物流事業と不動産事業を二つの事業軸とする構成を、両セグメントの増収増益の開示を通じて継続して示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度に新たな物流施設・ホテル及び商業施設ビルが稼働したことに伴い、物流事業・不動産事業とも前年同期比で増収増益となりました。」
物流事業と不動産事業の二つを事業軸とする構成を、両セグメントの業績開示を通じて継続して示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社と子会社12社で構成され、主として物流事業及び不動産事業並びにこれらに関連する業務を一体となって展開しております。」
物流事業と不動産事業を二つの事業軸とする構成を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業収益では、物流事業、不動産事業とも前年同期比で増収となり、前年同期比1,897百万円増（6.3％増）の31,867百万円となりました。」
物流事業と不動産事業を二つの事業軸とする構成を、両セグメントの業績開示を通じて継続して示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業収益では、物流事業、不動産事業とも前年同期比で増収となり、前年同期比978百万円増（4.9％増）の20,788百万円となりました。」
物流事業と不動産事業を二つの事業軸とする構成を、両セグメントの業績開示を通じて継続して示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの業績は、営業収益では、物流事業、不動産事業とも前年同期比で増収となり、前年同期比273百万円増（2.7％増）の10,264百万円となりました。」
物流事業と不動産事業の二つの事業を軸とする事業構成を、両セグメントの業績開示を通じて継続して示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社と子会社12社で構成され、主として物流事業及び不動産事業並びにこれらに関連する業務を一体となって展開しております。」
物流事業と不動産事業を二つの報告セグメントとする事業構成を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、上記１.のとおり、倉庫業を基盤とする物流事業と、東京・横浜での不動産賃貸業を核とする不動産事業を中心に、長期に亘り経営基盤の強化と業績の安定・向上に努めてまいりました。」
物流事業と不動産事業を中心とする二本柱の事業構成を継続して示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、「中期経営計画2018」に基づく諸施策を実行し、当社の企業価値ひいては株主共同の利益の確保・向上を図っていく所存であります。」
物流事業と不動産事業を中心とする事業構成および両事業を通じた企業価値向上の位置づけを継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「特に、当社が事業の核とする物流事業および不動産事業は、公共性の高い業種であり、その社会的使命に基づき中長期的視点から計画的に設備投資を実施することが求められ、また、投下資本の回収には相当の長期間を必要とする特徴があります。」
物流事業と不動産事業を事業の核とする位置づけを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社と子会社12社で構成され、主として物流事業及び不動産事業並びにこれらに関連する業務を一体となって展開しております。」
報告セグメントは物流事業と不動産事業の二つ。