大規模災害による設備破損・事業停止
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。92社中21社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「災害等の発生時には、出勤体制を臨機に設定し、従業員家族の安全を守ると同時に、当社事業を継続し、顧客への影響を最小限に留めるよう対応いたします。」
自然災害に対する柔軟な出勤体制、従業員家族の安全確保、事業継続方針を再掲している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「災害等の発生時には、出勤体制を臨機に設定し、従業員家族の安全を守ると同時に、当社事業を継続し顧客への影響を最小限に留めるよう対応いたします。」
自然災害に対し、柔軟な出勤体制、従業員家族の安全確保、事業継続による顧客影響抑制を再掲している。 - FY2022対処有価証券報告書
「災害等の発生時には、出勤体制を臨機に設定し、従業員家族の安全を守ると同時に、当社事業を継続し顧客への影響を最小限に留めるよう対応いたします。」
自然災害リスクへの対応として、臨機の出勤体制と事業継続・顧客影響抑制の手段を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業を営んでいる各地域において、地震、台風等の大規模な自然災害が発生し、大型設備等の破損により事業運営の麻痺等が生じた場合、業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
自然災害による設備破損・事業運営麻痺のリスクを再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業を営んでいる各地域において、地震、台風等の大規模な自然災害が発生し、大型設備等の破損により事業運営の麻痺等が生じた場合、業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
自然災害による大型設備の破損と事業運営麻痺のリスクを再掲している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「豪雨、台風、地震等の自然災害が発生し、物流機能が停滞した」
従来リスクとして記載していた自然災害が実際に発生し、物流機能の停滞として現れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業を営んでいる各地域において、地震・台風等の大規模な自然災害が発生し、大型設備等の破損により事業運営の麻痺等が生じた場合、業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
自然災害による設備破損と事業運営麻痺のリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業を営んでいる各地域において、地震・台風等の大規模な自然災害が発生し、大型設備等の破損により事業運営の麻痺等が生じた場合、業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
自然災害による設備破損と事業停止のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、事業を営んでいる各地域において、地震・台風等の大規模な自然災害が発生し、大型設備等の破損により事業運営の麻痺等が生じた場合、業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
地域の自然災害による大型設備の破損と事業運営麻痺をリスクとしている。