株式併合と単元株式数の変更
FY2017に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「2017年10月１日付で普通株式につき10株を１株とする株式併合を実施しております。」
2017年10月1日付の株式併合が実施済みであることを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2017年10月１日付で普通株式につき10株を１株とする株式併合を実施しております。」
2017年10月1日付の株式併合が実施済みであることを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2017年10月１日付で普通株式につき10株を１株とする株式併合を実施しております。」
2017年10月1日付の株式併合が実施済みであることを、1株当たり情報等の算定前提として再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2017年10月１日付で普通株式につき10株を１株とする株式併合を実施しております。」
2017年10月1日付の株式併合が実施済みであることを、1株当たり情報等の算定前提として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2017年10月１日付で普通株式につき10株を１株とする株式併合を実施しております。」
2017年10月1日付の株式併合が実施済みであることを、発行済株式数および1株当たり情報の前提として再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「（注）平成29年10月１日付で普通株式10株につき１株の割合をもって株式併合を実施しております。平成29年３月期の１株当たり配当額につきましては、当該株式併合前の実際の配当額を記載しております。」
平成29年10月1日付の株式10株を1株とする株式併合が実施済みであることを、配当額の表示前提として再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年10月１日付で普通株式10株につき１株の割合をもって株式併合を実施しております。」
平成29年10月1日付の株式併合が実施済みであることを、1株当たり情報の算定前提として再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「平成29年10月１日付で普通株式10株につき１株の割合をもって株式併合を実施しております。」
平成29年10月1日付の株式併合が実施済みであることを、1株当たり情報の算定前提として再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年10月１日付で普通株式につき10株につき１株の割合をもって株式併合を実施しております。」
平成29年10月1日付の株式併合が実施済みであることを、1株当たり情報の算定前提として再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年10月１日付で普通株式10株につき１株の割合をもって株式併合を実施しております。」
平成29年10月1日付の株式併合が実施済みであることを、1株当たり利益の算定前提として再確認している。 - FY2018-Q2達成有価証券報告書
「当社は、平成29年５月12日開催の取締役会において、平成29年６月28日開催の第95回定時株主総会に株式併合及び単元株式数の変更に関する議案を付議することを決議し、同株主総会において承認され、平成29年10月１日付でその効力が発生しております。」
株式併合と単元株式数変更が平成29年10月1日付で実施され、株式10株を1株、単元株式数を1,000株から100株へ変更する計画が完了した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成29年６月28日開催の第95回定時株主総会において、当社普通株式について、10株を１株の割合で併合する旨、及び株式併合の効力発生日である平成29年10月１日をもって発行可能株式総数を48,720,000株から4,872,000株に変更する定款変更を行う旨が承認可決されております。 平成29年10月１日をもって単元株式数を1,000株から100株に変更する定款変更を行う旨が承認可決されております。」
株式併合、発行可能株式総数の変更、単元株式数の変更について、前期決定内容と平成29年10月1日の効力発生日を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社も、東京証券取引所に上場する企業としてこの趣旨を尊重し、当社株式の売買単位である単元株式数を現在の1,000株から100株に変更するとともに、投資単位を全国証券取引所が望ましいとする水準に調整することを目的として、当社株式10株を１株に併合することといたしました。」
全国証券取引所の売買単位集約方針への対応として、平成29年10月1日に10株を1株へ併合し、単元株式数を1,000株から100株へ変更することが決定された。