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東陽倉庫(9306)・リスク削除

海上運送料収入の減少

FY2017-Q3に初出。7回の記載のうち2回が「削除」で、最初の「削除」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。

7記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化削除FY2017-Q3 – FY2026-H12017: 220172018: 020182019: 020192020: 020202021: 020212022: 020222023: 220232024: 220242025: 12025
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1削除有価証券報告書

    「保管料、荷役料、陸上運送料等が増加したことにより、営業収益は前年同期と比べ505百万円増加(3.6%)し、14,610百万円となりました。」

    前回記載された海上運送料の減少は、当中間連結会計期間の物流事業の減収要因として記載されず、保管料・荷役料・陸上運送料等の増加が説明されている。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「海上運送料が減少したものの、荷役料、物流管理料、陸上運送料等が増加したことにより」

    海上運送料の減少が、物流事業の減収要因として引き続き記載されている。
  3. FY2024海上運送料減少を通期の減収要因として確認有価証券報告書

    「主な要因は、荷役料、陸上運送料がそれぞれ増加したものの、海上運送料が減少したことによるものであります。」

    海上運送料の減少が、通期営業収益の1.0%減少の主因として記載された。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「保管料が増加したものの、海上運送料、手数料等が減少したことにより」

    海上運送料等の減少が、物流事業の減収要因として引き続き記載されている。
  5. FY2024-Q1海上運送料等の減少を再記載有価証券報告書

    「保管料、航空運送料等が増加したものの、陸上運送料、海上運送料等が減少したことにより」

    過去に個別要因として記載された海上運送料収入の減少が、当四半期の物流事業の減収要因として再び記載されている。
  6. FY2017削除有価証券報告書

    「名古屋港における輸出入貨物の減少などもあり、減収増益となりました。」

    海上運送料収入の減少という個別要因は通期の業績説明では明示されず、名古屋港の輸出入貨物減少等へ説明が置き換わっている。
  7. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「前連結会計年度に開設した物流センターが期首から収益に貢献したものの、主に海上運送料収入が減少したこと等により、営業収益は前年同四半期と比べ11百万円(△0.2%)減少し、7,341百万円となりました。」

    海上運送料収入の減少が国際物流事業の減収として実際の業績に表れている。
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