インターネット上の風評被害リスク
FY2018に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「ソーシャルネットワークが社会的な拡がりを見せる中、当社グループでは、インターネット上の当社グループに関する書き込みを広範にチェック、確認する体制を構築しており、当該書き込みが当社グループのレピュテーションリスクに繋がらないかどうかを常にモニタリングしております。」
SNS等の書き込みを監視する体制と、インターネット上の風評被害リスクを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ソーシャルネットワークが社会的な拡がりを見せる中、当社グループでは、インターネット上の当社グループに関する書き込みを広範にチェック、確認する体制を構築しており、当該書き込みが当社グループのレピュテーションリスクに繋がらないかどうかを常にモニタリングしております。」
インターネット上の風評被害リスクとSNS等の書き込みを監視する体制を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ソーシャルネットワークが社会的な拡がりを見せる中、当社グループでは、インターネット上の当社グループに関する書き込みを広範にチェック、確認する体制を構築しており、当該書き込みが当社グループのレピュテーションリスクに繋がらないかどうかを常にモニタリングしております。」
インターネット上の風評被害リスクとSNS等の書き込みを監視する体制を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ソーシャルネットワークが社会的な拡がりを見せる中、当社グループでは、インターネット上の当社グループに関する書き込みを広範にチェック、確認する体制を構築しており、当該書き込みが当社グループのレピュテーションリスクに繋がらないかどうかを常にモニタリングしております。」
インターネット上の風評被害リスクとSNSパトロールによる監視体制を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、インターネット上の当社グループに関する書き込みを広範にチェック、確認する体制を構築しており、当該書き込みが当社グループのレピュテーションリスクに繋がらないかどうかを常にモニタリングしております。」
インターネット上の風評被害リスクと、書き込みの監視体制を引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの店舗に来店されたお客様、当社グループと取引関係にある企業の方々、または全くの第三者等がインターネット上に書き込んだ記事内容や、それを起因したマスコミ報道等により風評被害が発生、拡散した場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット上の書き込みを広範にチェック・確認し、レピュテーションリスクをモニタリングする体制も記載している。