この期間の実績
通期2021年6月1日〜2022年5月31日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
前期は14ヶ月の変則決算のため単純比較なし。書籍の売上高は前年同月期間を下回ったが、トレーディングカード・ホビーは売場拡大やデュエルスペース設置等の販売施策により大幅増。富裕層向け事業は売上高が前年同月期間を上回り、海外事業はロックダウン解除後の客足回復や米国でのSNS等による認知向上が寄与。次期はプレミアムサービス事業・海外事業の利益成長を見込む一方、時短協力金の剥落等により経常利益・最終利益はほぼ前期並み。
該当事項はありません
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年6月1日〜2022年5月31日 |
| 売上高 | 91,538百万円 |
| 営業利益 | 1,766百万円 |
| 経常利益 | 2,307百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,449百万円 |
| 1株当たり当期純利益 | 82円07銭 |
| 売上高営業利益率 | 1.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 36.3% / 前期末 31.9% |
| 総資産 | 45,096百万円 |
| 純資産 | 16,482百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,782百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,863百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,408百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,203百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 95,000百万円(前年比 +3.8%) / 営業利益 1,950百万円(前年比 +10.4%) / 経常利益 2,300百万円(前年比 -0.3%) / 純利益 1,450百万円(前年比 +0.1%) |
| 年間配当予想 | 20円 → 20円(0.0%) |
| 配当性向 | 24.4% |
| 株主還元方針 | 配当性向30~35%程度を目処 |
| 減価償却費 | 1,523百万円 |
| 減損損失 | 当連結会計年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 移転補償金 58百万円、債務免除益 139百万円 / 特別損失 投資有価証券売却損 2百万円、店舗等閉鎖損失 4百万円、店舗等閉鎖損失引当金繰入額 18百万円、固定資産除却損 75百万円、新型コロナウイルス感染症による損失 71百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 ㈱BOチャンス / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(対象者の記載なし) |
| 期末発行済株式数 | 20,547,413 |
| 期末自己株式数 | 788,900 |
| 業績の増減要因 | 前期は14ヶ月の変則決算のため単純比較なし。書籍の売上高は前年同月期間を下回ったが、トレーディングカード・ホビーは売場拡大やデュエルスペース設置等の販売施策により大幅増。富裕層向け事業は売上高が前年同月期間を上回り、海外事業はロックダウン解除後の客足回復や米国でのSNS等による認知向上が寄与。次期はプレミアムサービス事業・海外事業の利益成長を見込む一方、時短協力金の剥落等により経常利益・最終利益はほぼ前期並み。 |
この書類が述べていない項目(5件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前期は14ヶ月の変則決算のため単純比較は行っていません。書籍の売上高は巣ごもり需要が旺盛だった前年同月期間を下回りましたが、トレーディングカード・ホビーは売場拡大やデュエルスペース設置などの販売施策により大幅に上回りました。富裕層向け事業の売上高は前年同月期間を上回り、海外事業ではロックダウン解除後の客足回復や、米国でのSNS等による認知向上が寄与しました。次期は、プレミアムサービス事業と海外事業の利益成長により営業増益を見込む一方、時短協力金の剥落などにより経常利益と最終利益はほぼ前期並みとしています。