読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
154639641
千円（当期売上高）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年6月21日〜2022年6月20日連結日本基準売上高154,639,641千円
営業利益5,675,011千円
経常利益6,087,067千円
純利益（親会社株主帰属）4,420,667千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益291円23銭
期末の財政状態
総資産97,118,231千円
うち純資産 36,233,962 千円自己資本比率 37.3%前期末比 +1.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+6,076,279
投資-10,588,818
財務+2,037,507
純増減-2,475,032
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,438,264千円
地域別売上高本邦以外 該当事項なし
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,680億円
営業利益58億円
経常利益61億50百万円
純利益39億円
業績の増減要因
ドミナントエリア構築、新規出店43店舗、大型店21店舗のＲ店への改装、生鮮食品の品揃え強化、生活必需品のディスカウントを進めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失7,215千円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 239千円、固定資産売却益 1,485千円、国庫補助金受贈益 5,153千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,959千円、減損損失 7,215千円
減価償却費4,592,078千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年6月21日〜2022年6月20日 |
| 売上高 | 154,639,641千円 |
| 営業利益 | 5,675,011千円 |
| 経常利益 | 6,087,067千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,420,667千円 |
| １株当たり当期純利益 | 291円23銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 37.3% / 前期末 35.4% |
| 総資産 | 97,118,231千円 |
| 純資産 | 36,233,962千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,076,279千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -10,588,818千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,037,507千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,438,264千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,680億円 / 営業利益 58億円 / 経常利益 61億50百万円 / 純利益 39億円 |
| 地域別売上高 | 本邦以外 該当事項なし |
| 減価償却費 | 4,592,078千円 |
| 減損損失 | 7,215千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 239千円、固定資産売却益 1,485千円、国庫補助金受贈益 5,153千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,959千円、減損損失 7,215千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | ドミナントエリア構築、新規出店43店舗、大型店21店舗のＲ店への改装、生鮮食品の品揃え強化、生活必需品のディスカウントを進めた。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上拡大に向けたドミナントエリア構築、新規出店・大型店のＲ店への改装、生鮮食品の品揃え強化、生活必需品のディスカウントを進めた。外部環境として、新型コロナウイルス感染症の影響、原材料コスト・エネルギー価格の高騰、競争激化や価格競争を挙げている。なお、当期の利益減少についての直接的な要因説明はない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。