持続的な売上拡大と高い収益率の実現
FY2017に初出。17回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-10-05。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに46社。
- 2026-10-05再掲株主総会
「④ 目標とする経営指標 2028年７月期の売上高180億円、営業利益12億円を目指してまいります。」
2028年7月期の売上高180億円・営業利益12億円の経営指標を継続して掲げている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「2028年７月期の売上高180億円、営業利益12億円を目指してまいります。」
2028年7月期の売上高180億円・営業利益12億円という経営指標を継続して掲げている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2028年７月期の売上高180億円、営業利益12億円を目指してまいります。」
2028年7月期の売上高180億円・営業利益12億円という経営指標を継続して掲げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2028年７月期の売上高180億円、営業利益12億円を目指してまいります。」
従来の2025年7月期の売上高168億円、営業利益17億円、EBITDA22億円という目標から、2028年7月期の売上高180億円・営業利益12億円という新たな経営指標へ更新している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「工場及び物流センターにおいて、前事業年度まで続いていた大型投資が終了し、製造・保管能力が大幅に強化されたことから、積極的な販売促進活動を行うことで売上拡大に努めてまいりました。」
売上拡大を目指す従来方針を維持し、大型投資終了後に強化された製造・保管能力を活用して積極的な販売促進活動を行っている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社におきましては、工場及び物流センターにおいて、2021年より続いていた大型投資が2022年3月に一段落し、製造・保管能力が大幅に強化されたことから、積極的な販売促進活動を行うことで売上拡大に努めてまいりました。」
製造・保管能力の強化を前提に、積極的な販売促進活動によって売上拡大を進める従来方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2025年７月期の売上高168億円、営業利益17億円、減価償却費等も含めたＥＢＩＴＤＡ22億円を目指してまいります。」
2025年7月期の売上高168億円、営業利益17億円、EBITDA22億円という中期経営計画の目標を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社におきましては、群馬・栃木両工場の安定稼働の実現に伴い需要増に対応できる生産体制が構築されたことから、積極的な販売促進活動を実施し売上拡大に努めてまいりました。」
需要増に対応できる生産体制を活用し、積極的な販売促進によって売上拡大を進める従来方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社におきましては、栃木工場の本格稼働、群馬工場の改修により需要増に対応できる生産体制が構築されたため、積極的な販売促進活動を実施し売上拡大に努めてまいりました。」
需要増に対応する生産体制を活用し、積極的な販売促進によって売上拡大を進める従来方針を再確認している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2025年7月期の売上高168億円、営業利益17億円、減価償却費等も含めたＥＢＩＴＤＡ22億円を目指してまいります。」
従来の売上拡大・高収益率の目標を、中期経営計画に基づく2025年7月期の売上高、営業利益、EBITDAの具体的数値目標へ拡張した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社におきましては、現状新型コロナウィルス感染拡大による業績への重大な影響は生じて いないことから、引き続き、ＦＣ加盟店の積極的な開発と、群馬工場の製造能力を超えない範囲での冷凍弁当の直接販売の売上拡大施策に注力いたしました。」
売上拡大に向け、FC加盟店開発と、群馬工場の製造能力の範囲内での冷凍弁当直接販売を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社におきましては、現状新型コロナウイルス感染拡大による業績への重大な影響は生じていないことから、引き続き、ＦＣ加盟店の積極的な開発、高齢者施設向けの食材販売では2020年４月より販売を開始した新商品の拡大販売に注力いたしました。また、当社製造冷凍弁当の直接販売では、自社工場の製造能力を超えない範囲で売上拡大施策を進めました。」
FC加盟店開発、施設向け新商品の拡大販売、冷凍弁当の直接販売を継続し、製造能力の範囲内で売上拡大を進めている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「現状新型コロナウイルス感染拡大による業績への重大な影響は生じていないことから、引き続きＦＣ加盟店の積極的な開発、高齢者施設向けの食材販売では2020年４月より販売を開始した新商品の拡大販売に注力いたしました。また、当社製造冷凍弁当の直接販売では、自社工場の製造能力を超えない範囲で売上拡大施策を進めました。」
FC加盟店開発、施設向け新商品の拡大販売、冷凍弁当の直接販売を継続している。直接販売については製造能力の範囲内で拡大を進める方針を示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社におきましては、引き続きＦＣ加盟店の積極的な開発、高齢者施設向けの食材販売では減少した売上を回復に向け新商品の開発を行いました。特に、今後の新たな収益の柱とすべく前事業年度に始まった当社製造冷凍弁当の直接販売の売上拡大に向けた施策に注力いたしました。」
持続的な売上拡大と収益性の向上という従来目標のもと、冷凍弁当の直接販売を今後の新たな収益の柱と位置付け、売上拡大施策に注力している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「さらなる業績拡大と企業価値の増大を目指し、「安心・安全」な食材の商品開発及びＦＣブランドの拡大、浸透に積極的に邁進します。」
持続的な売上拡大と高い収益率という従来目標を維持しつつ、安心・安全な商品開発とFCブランド拡大を具体的な取り組みとして付記している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらサービスの持続的な売上拡大と高い収益率を実現し、高齢者の生活を支えられる企業を目指します。」
持続的な売上拡大と高収益率を目指す目標を継続して掲げ、売上高の成長と売上高経常利益率を重要な経営指標と位置付けている。 - FY2017初出有価証券報告書
「これらサービスの持続的な売上拡大と高い収益率を実現し、高齢者の生活を支えられる企業を目指します。」
売上成長と収益性を、企業が目指す状態として示している。