インフレ・原材料や燃料高騰によるコスト上昇
FY2023-Q1に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中127社が悪化側に。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「主要国による通商政策の影響や中東情勢など地政学リスクの高まりにより、世界経済の不確実性が高まってきております。」
従来のインフレ・物価上昇等に加え、主要国の通商政策や中東情勢による地政学リスクの高まりを、世界経済の不確実性を増す要因として記載している。リスクの発生・高まりが実際の経営環境として示されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における我が国経済は、雇用・所得環境の改善によって景気は緩やかな回復基調であるものの、一方で、物価上昇が継続していることに加え、米国の通商政策を巡る世界経済への先行き不安等もあり、依然として不透明な状況が続いております。」
物価上昇や世界経済の先行き不安を経営環境上の不透明要因として継続して記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかし、原材料価格や光熱費、人件費の上昇、人財の供給不足の深刻化、継続的な物価上昇による消費者の節約志向が強まるなど、不透明な状況が続いております。」
原材料価格、光熱費、人件費の上昇と物価上昇を、引き続き経営環境上の不透明要因として記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一方で、資源価格の高騰や物価の上昇基調など、依然として先行き不透明な状況が続いておりました。」
資源価格高騰、物価上昇等を経営環境上の不透明要因として継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、原材料・エネルギー価格の高騰や円安による物価上昇、ウクライナ情勢の長期化、中東情勢の緊迫化等の影響により、依然として先行き不透明な状況は継続しております。」
原材料・エネルギー価格高騰、円安、物価上昇、国際情勢を経営環境上の不透明要因として継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の第５類移行により、国内での人の流れの回復や国外観光客の受け入れ拡大等、消費や雇用、所得環境の改善がさらに進み、経済活動が活発になる一方、全世界的なインフレの影響が残り、為替相場の変動による消費者物価の上昇、頻発する異常気象等、経済活動の下振れリスクも残る不透明な状況が続いておりました。」
経済活動の活発化が進む一方、インフレ、為替変動、物価上昇、異常気象による下振れリスクが残る状況を継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「全世界的なインフレの長期化や為替相場の変動による消費者物価の上昇、頻発する異常気象等、経済活動の下振れリスクも残る不透明な状況が続いておりました。」
インフレ長期化、為替変動、物価上昇等を経営環境上の下振れリスクとして継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の第５類移行により、国内での人の流れの回復や国外観光客の受け入れ拡大等により、消費や雇用、所得環境の改善が進み、経済活動再開の動きが見られた一方、全世界的なインフレの長期化や為替相場の変動による消費者物価の上昇等、経済活動の下振れリスクも残る不透明な状況が続いておりました。」
新型コロナウイルス感染症対策の緩和・経済活動再開が進む一方、インフレ長期化、為替変動、物価上昇による下振れリスクが残る状況を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策が緩和され、国内経済活動の正常化に向けた動きが進む一方、国際情勢の悪化を受けた全世界的なインフレや為替相場の変動により消費者物価指数が大幅に上昇する等、依然として不透明な状況が続いておりました。」
インフレや為替変動による物価上昇を、引き続き経営環境の不透明要因として記載している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「国際情勢の悪化による全世界的なインフレ進行等の影響を受け、原材料や燃料高騰によるコストプッシュインフレが発生する等、景気の先行きが不安視される一方、新型コロナウイルス感染症対策が緩和され、国内経済活動の再活性が図られる等、景気の先行きについて容易に想定できない不透明な状況にありました。」
第１四半期の経営環境として、原材料・燃料高騰によるコストプッシュインフレの発生を記載している。