広告宣伝費の増大と広告効果の不確実性
FY2022に初出。11回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
サクシードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。18社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「一方で、当連結会計年度においては、個別指導教室の出店に伴う設備投資・人的投資、家庭教師事業における教師募集費用の強化、人材サービスにおける営業規模拡大に伴う広告宣伝費・人材募集費用の増加など、中長期的な成長に向けた投資も積極的に実施いたしました。」
成長投資に伴う教師募集費用、広告宣伝費、人材募集費用の増加が実際に発生したと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「一方、費用につきましては、広告戦略の見直しにより、広告宣伝費が減少いたしました。」
広告戦略の見直しにより広告宣伝費が減少した実績を通期でも記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「一方、費用につきましては、広告戦略の見直しにより、広告宣伝費が減少いたしました。」
個別指導教室事業では広告戦略の見直しにより広告宣伝費が減少し、広告費増加への対応が進んだ事例を記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「広告宣伝活動は、一般に効果を予測することが困難であり、過大な広告宣伝費の支出は、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
広告効果の不確実性と広告宣伝費増大のリスクを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、サービス地域の拡大に伴う広告宣伝費や、ホームページのリニューアルのためのマーケティング費用等が増加いたしました。」
家庭教師サービスの地域拡大とホームページのリニューアルに伴う広告・マーケティング費用の増加を引き続き記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、対面型家庭教師サービスの東海地方や九州地方への拡大に伴う広告宣伝費や、ホームページのリニューアルのためのマーケティング費用等が増加いたしました。」
対面型サービスの地域拡大とホームページ刷新に伴う広告・マーケティング費用の増加が実際に発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、新規顧客獲得を目的とした広告宣伝費やホームページのリニューアルのためのマーケティング費用等が増加いたしました。」
新規顧客獲得やホームページ刷新に伴う広告・マーケティング費用の増加が実際に発生し、家庭教師事業の利益減少要因となっている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「広告宣伝活動は、一般に効果を予測することが困難であり、過大な広告宣伝費の支出は、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
広告効果の不確実性と広告宣伝費増加のリスクを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「オンライン型家庭教師サービスの需要の増加に伴い、従来は首都圏や関西圏に限られていたプロモーションを全国へ拡大したことにより広告宣伝費は増加し、前年同期比で利益は減少いたしました。」
全国へのプロモーション拡大に伴う広告宣伝費増加と利益減少の実績を引き続き記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、オンライン型家庭教師サービスの需要の増加に伴い、従来は首都圏や関西圏に限られていたプロモーションを全国へ拡大したことにより広告宣伝費は増加し、前年同期比で利益は減少いたしました。」
全国へのプロモーション拡大に伴う広告宣伝費の増加が実際に発生し、家庭教師事業の前年同期比利益減少につながったと記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「広告宣伝活動は、一般に効果を予測することが困難であり、過大な広告宣伝費の支出は、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
ブランド認知度向上のための広告活動について、効果予測の困難さと費用増加をリスクとしている。