読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
15.2
％書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高406百万円前年比 +15.2%進捗 40.6%
営業利益2百万円
経常利益4百万円
純利益（親会社株主帰属）-20百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△14.30円
期末の財政状態
総資産1,441百万円
うち純資産 536 百万円自己資本比率 35.8%前期末比 -2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高SNSマーケティング事業 384,773千円（前年比 +16.4%）、DX支援事業 22,114千円（前年比 -1.5%）
セグメント別利益SNSマーケティング事業 93,540千円（前年比 +7.1%）、DX支援事業 -555千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,000百万円
営業利益-3百万円
経常利益-2百万円
純利益-18百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
マーケティング市場の成長、オフラインからデジタルへの移行加速が追い風となったこと、運用支援・運用支援ツール・人材教育による総合支援、国内外での事業展開拡大・加速。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更表紙注記では重要な子会社の異動は無（新規－社、除外－社）。本文では株式会社ジソウの新規設立とDTK AD Co.,Ltd.の子会社化を記載。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数1,446,775株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 406百万円（前年比 +15.2%） |
| 営業利益 | 2百万円 |
| 経常利益 | 4百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -20百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △14.30円 |
| 自己資本比率 | 当期末 35.8 / 前期末 37.8 |
| 総資産 | 1,441百万円 |
| 純資産 | 536百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,000百万円 / 営業利益 -3百万円 / 経常利益 -2百万円 / 純利益 -18百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| セグメント別売上高 | SNSマーケティング事業 384,773千円（前年比 +16.4%）、DX支援事業 22,114千円（前年比 -1.5%） |
| セグメント別利益 | SNSマーケティング事業 93,540千円（前年比 +7.1%）、DX支援事業 -555千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 表紙注記では重要な子会社の異動は無（新規－社、除外－社）。本文では株式会社ジソウの新規設立とDTK AD Co.,Ltd.の子会社化を記載。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 1,446,775株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | マーケティング市場の成長、オフラインからデジタルへの移行加速が追い風となったこと、運用支援・運用支援ツール・人材教育による総合支援、国内外での事業展開拡大・加速。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、マーケティング市場の成長やオフラインからデジタルへの移行加速が追い風となったこと、運用支援・運用支援ツール・人材教育による総合的なマーケティング支援を行ったことを挙げている。また、国内子会社の新規設立やタイ企業の子会社化による国内外での事業展開拡大について説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。