読む価値
43定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
264.8
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年9月1日〜2024年8月31日連結IFRS売上高11,771百万円前年比 +25.9%
営業利益941百万円前年比 +264.8%
経常利益903百万円前年比 +267.0%
純利益（親会社株主帰属）825百万円前年比 +160.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益291.24円
売上高営業利益率8.0%
期末の財政状態
総資産9,781百万円
うち純資産 3,350 百万円自己資本比率 34.3%前期末比 -2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,650
投資-514
財務+125
純増減+1,261
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,524百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,000百万円（前年比 +18.9%）
営業利益1,100百万円（前年比 +16.9%）
経常利益1,100百万円（前年比 +21.9%）
純利益723百万円（前年比 -12.4%）
年間配当予想0.00円 → 非開示
業績の増減要因
経済活動の正常化、インバウンド需要の増加、既存事業の強化と新たな成長基盤の確立
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（－） / 除外 0社（－）
重要な後発事象2024年9月1日付で、簡易株式交換により株式会社SHCを完全子会社化した。取得した議決権比率は100％、交付株式数は82,480株。
減価償却費234,670千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・個人投資家向け）
期末発行済株式数3,175,290株
期末自己株式数94,044株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年9月1日〜2024年8月31日 |
| 売上高 | 11,771百万円（前年比 +25.9%） |
| 営業利益 | 941百万円（前年比 +264.8%） |
| 経常利益 | 903百万円（前年比 +267.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 825百万円（前年比 +160.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 291.24円 |
| 売上高営業利益率 | 8.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 34.3% / 前期末 37.1% |
| 総資産 | 9,781百万円 |
| 純資産 | 3,350百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,650百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -514百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 125百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,524百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,000百万円（前年比 +18.9%） / 営業利益 1,100百万円（前年比 +16.9%） / 経常利益 1,100百万円（前年比 +21.9%） / 純利益 723百万円（前年比 -12.4%） |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 非開示 |
| 減価償却費 | 234,670千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（－） / 除外 0社（－） |
| 重要な後発事象 | 2024年9月1日付で、簡易株式交換により株式会社SHCを完全子会社化した。取得した議決権比率は100％、交付株式数は82,480株。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 3,175,290株 |
| 期末自己株式数 | 94,044株 |
| 業績の増減要因 | 経済活動の正常化、インバウンド需要の増加、既存事業の強化と新たな成長基盤の確立 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。経済活動の正常化やインバウンド需要の増加に加え、既存事業の強化と新たな成長基盤の確立に取り組んだ。今後は新規事業への参入やM&A等を通じた企業価値向上を目指すとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。