読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
16
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年12月1日〜2023年11月30日連結日本基準売上高2,783百万円前年比 +16.0%
営業利益-145百万円
経常利益-173百万円
純利益（親会社株主帰属）-280百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△218.52円
売上高営業利益率-5.2
期末の財政状態
総資産1,434百万円
うち純資産 218 百万円自己資本比率 12.1%前期末比 -17.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-121
投資-214
財務+104
純増減-231
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高611百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,315百万円（前年比 +19.1%）
営業利益53百万円
経常利益34百万円
純利益17百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
大型案件の失注、人材育成の遅れによる稼働率低下、一部案件の受注時期の翌期ずれ込みが売上計画未達の要因。利益面では事業譲受による粗利率改善があった一方、稼働率低下、M&A関連アドバイザリー費用、為替差損、繰延税金資産の取崩しが利益率を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。2期連続の営業損失と営業活動によるキャッシュ・フローのマイナスを認識しているが、当面の資金繰りに懸念はなく、重要な不確実性は認められないと判断している。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
連結範囲の変更新規 －社 / 除外 －社 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 317千円 / 特別損失 非開示
減価償却費13,951千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家、アナリスト向け
期末発行済株式数1,314,130
期末自己株式数29,800
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年12月1日〜2023年11月30日 |
| 売上高 | 2,783百万円（前年比 +16.0%） |
| 営業利益 | -145百万円 |
| 経常利益 | -173百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -280百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △218.52円 |
| 売上高営業利益率 | -5.2 |
| 自己資本比率 | 当期末 12.1 / 前期末 29.6 |
| 総資産 | 1,434百万円 |
| 純資産 | 218百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -121百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -214百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 104百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 611百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,315百万円（前年比 +19.1%） / 営業利益 53百万円 / 経常利益 34百万円 / 純利益 17百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 13,951千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 317千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。2期連続の営業損失と営業活動によるキャッシュ・フローのマイナスを認識しているが、当面の資金繰りに懸念はなく、重要な不確実性は認められないと判断している。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 －社 / 除外 －社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家、アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 1,314,130 |
| 期末自己株式数 | 29,800 |
| 業績の増減要因 | 大型案件の失注、人材育成の遅れによる稼働率低下、一部案件の受注時期の翌期ずれ込みが売上計画未達の要因。利益面では事業譲受による粗利率改善があった一方、稼働率低下、M&A関連アドバイザリー費用、為替差損、繰延税金資産の取崩しが利益率を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。販売先経由で想定していた大型案件の失注、人材採用後の育成遅れによる稼働率低下、案件受注時期の翌期ずれ込みにより売上高が計画未達となった。利益面では、事業譲受で粗利率が改善した一方、稼働率低下、M&A関連のアドバイザリー費用、為替差損、繰延税金資産の取崩しが利益を押し下げた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。