TREホールディングス（9247）・施策再定義
TCFD提言に沿った気候関連リスク・機会分析と開示
FY2022-Q3に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示556社が書いているテーマ・逆風114社・追い風327社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの572件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当該TCFDコンソーシアムは、2026年4月より、グリーン・トランスフォーメーション（GX）の社会実装を推進する官民連携プラットフォームである「GXフューチャー・コンソーシアム」へと改組されており、当社は引き続き同コンソーシアムを通じた議論・情報発信等に参画してまいります。」
TCFDコンソーシアムがGXフューチャー・コンソーシアムへ改組され、気候関連開示・議論への参加方針がGX社会実装の枠組みに整理し直された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は2022年度（2023年3月期）から、金融安定理事会（FSB）が設置した気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）が公表した提言に基づく情報開示を開始しました。今後も継続的な分析・議論を重ね、順次情報開示を拡充してまいります。また、2022年6月には、TCFDの提言に賛同を表明するとともに、賛同企業や金融機関が議論する場である、TCFDコンソーシアムに参画いたしました。」
TCFD対応について、2022年度からの開示開始、TCFDコンソーシアムへの参画及び今後の開示拡充が具体的に示された。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「一方で、環境企業を標榜する当社グループは、これらの気候変動による事業リスクを重要視し、TCFDの提言に則った当社グループ事業におけるリスクと機会の分析を行い、統合報告書等における適切な情報開示を図ってまいります。」
気候変動リスクへの対応手段として、TCFDに沿った分析と統合報告書等での開示が初めて明示された。