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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-16
売上高前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年１月１日～2024年12月31日連結日本基準売上高5,279百万円前年比 -16.0%
営業利益-187百万円
経常利益-229百万円
純利益（親会社株主帰属）-393百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△72.59円
売上高営業利益率-3.6
期末の財政状態
総資産5,540百万円
うち純資産 2,241 百万円自己資本比率 40.5%前期末比 -5.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-131
投資+6
財務-21
純増減-146
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,624百万円
セグメント別売上高デジタルトランスフォーメーション事業 3,963,354千円（前年比 -14.3%）、DX×テクノロジー事業 1,007,320千円（前年比 -16.3%）、DX×HR事業 309,128千円（前年比 -32.3%）
セグメント別利益デジタルトランスフォーメーション事業 371,749千円（前年比 -76.8%）、DX×テクノロジー事業 -86,888千円、DX×HR事業 19,957千円（前年比 -80.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,400百万円（前年比 +2.3%）
営業利益10百万円
経常利益0百万円
純利益-20百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
不祥事を契機とした従業員の離職により支援リソースが制約され受注機会を逸失したこと、従業員数の増加により人件費が増加したこと、DX×テクノロジー事業では営業担当の離職に伴い外部パートナーを活用していた案件が複数終了したこと。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 4 / 社名 株式会社プロジェクトHRソリューションズ、株式会社DCXforce、株式会社プロジェクトテクノロジーズ、株式会社ポテンシャル / 注記 重要な変更としてはHRソリューションズとDCXforceの2社、合併による除外としてプロジェクトテクノロジーズとポテンシャルの2社
重要な後発事象記載事項はありません。
減損損失423,233千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 298,177千円、関係会社株式売却益 91,462千円、新株予約権戻入益 4,914千円、その他 22千円 / 特別損失 和解金 21,552千円、固定資産除却損 6,409千円、減損損失 423,233千円
減価償却費211,818千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数5,872,450株
期末自己株式数453,608株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年１月１日～2024年12月31日 |
| 売上高 | 5,279百万円（前年比 -16.0%） |
| 営業利益 | -187百万円 |
| 経常利益 | -229百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -393百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △72.59円 |
| 売上高営業利益率 | -3.6 |
| 自己資本比率 | 当期末 40.5 / 前期末 46.4 |
| 総資産 | 5,540百万円 |
| 純資産 | 2,241百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -131百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 6百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -21百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,624百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,400百万円（前年比 +2.3%） / 営業利益 10百万円 / 経常利益 0百万円 / 純利益 -20百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| セグメント別売上高 | デジタルトランスフォーメーション事業 3,963,354千円（前年比 -14.3%）、DX×テクノロジー事業 1,007,320千円（前年比 -16.3%）、DX×HR事業 309,128千円（前年比 -32.3%） |
| セグメント別利益 | デジタルトランスフォーメーション事業 371,749千円（前年比 -76.8%）、DX×テクノロジー事業 -86,888千円、DX×HR事業 19,957千円（前年比 -80.0%） |
| 減価償却費 | 211,818千円 |
| 減損損失 | 423,233千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 298,177千円、関係会社株式売却益 91,462千円、新株予約権戻入益 4,914千円、その他 22千円 / 特別損失 和解金 21,552千円、固定資産除却損 6,409千円、減損損失 423,233千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 4 / 社名 株式会社プロジェクトHRソリューションズ、株式会社DCXforce、株式会社プロジェクトテクノロジーズ、株式会社ポテンシャル / 注記 重要な変更としてはHRソリューションズとDCXforceの2社、合併による除外としてプロジェクトテクノロジーズとポテンシャルの2社 |
| 重要な後発事象 | 記載事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 5,872,450株 |
| 期末自己株式数 | 453,608株 |
| 業績の増減要因 | 不祥事を契機とした従業員の離職により支援リソースが制約され受注機会を逸失したこと、従業員数の増加により人件費が増加したこと、DX×テクノロジー事業では営業担当の離職に伴い外部パートナーを活用していた案件が複数終了したこと。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前連結会計年度中の不祥事を契機とした組織への不信感による従業員の離職で支援リソースが制約され、受注機会を逸失したこと、また従業員数の増加により人件費が増加したことが業績の押し下げ要因となった。今後は採用・人材育成・離職率低下に取り組み、社外パートナーより社内人材による案件推進を優先して収益性を改善する方針。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。