読む価値
67注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-14.1
売上高前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年1月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高2,689百万円前年比 -14.1%進捗 46.8%
営業利益-151百万円
経常利益-183百万円
純利益（親会社株主帰属）-64百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△11円92銭
期末の財政状態
総資産6,016百万円
うち純資産 2,591 百万円自己資本比率 43.0%前期末比 -3.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-108,073
投資-299,242
財務+267,452
純増減-139,863
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,632,478千円
セグメント別売上高デジタルトランスフォーメーション事業 1,981,592千円（前年比 -15.1%）、DX×テクノロジー事業 478,647千円（前年比 -16.8%）、DX×HR事業 228,821千円（前年比 +4.1%）
セグメント別利益デジタルトランスフォーメーション事業 369,508千円（前年比 -54.1%）、DX×テクノロジー事業 -28,114千円、DX×HR事業 17,755千円（前年比 -69.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,750百万円（前年比 -8.5%）
営業利益-190百万円
経常利益-220百万円
純利益-120百万円
業績予想の修正修正なし
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
不祥事を契機とする従業員の離職による支援リソース制約と機会損失、ガバナンス強化・人事制度刷新を優先した営業活動の抑制、人件費の増加。DX×テクノロジー事業では営業担当者の離職に伴う案件終了。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 1 / 社名 株式会社プロジェクトHRソリューションズ
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 76,476千円、関係会社株式売却益 50,560千円 / 特別損失 和解金 21,552千円、固定資産除却損 6,409千円
減価償却費109,754千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数5,872,450
期末自己株式数453,607
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 2,689百万円（前年比 -14.1%） |
| 営業利益 | -151百万円 |
| 経常利益 | -183百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -64百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △11円92銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 43 / 前期末 46.4 |
| 総資産 | 6,016百万円 |
| 純資産 | 2,591百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -108,073千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -299,242千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 267,452千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,632,478千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,750百万円（前年比 -8.5%） / 営業利益 -190百万円 / 経常利益 -220百万円 / 純利益 -120百万円 |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | デジタルトランスフォーメーション事業 1,981,592千円（前年比 -15.1%）、DX×テクノロジー事業 478,647千円（前年比 -16.8%）、DX×HR事業 228,821千円（前年比 +4.1%） |
| セグメント別利益 | デジタルトランスフォーメーション事業 369,508千円（前年比 -54.1%）、DX×テクノロジー事業 -28,114千円、DX×HR事業 17,755千円（前年比 -69.1%） |
| 減価償却費 | 109,754千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 76,476千円、関係会社株式売却益 50,560千円 / 特別損失 和解金 21,552千円、固定資産除却損 6,409千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 1 / 社名 株式会社プロジェクトHRソリューションズ |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 5,872,450 |
| 期末自己株式数 | 453,607 |
| 業績の増減要因 | 不祥事を契機とする従業員の離職による支援リソース制約と機会損失、ガバナンス強化・人事制度刷新を優先した営業活動の抑制、人件費の増加。DX×テクノロジー事業では営業担当者の離職に伴う案件終了。 |
この書類が述べていない項目（6件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前年度の不祥事をきっかけに従業員の離職が発生し、支援リソースの制約による機会損失が生じたこと、ガバナンス強化や人事制度の刷新などを優先して営業活動を持続的成長が可能な範囲に抑えたこと、人員増加により人件費が増加したことが理由として挙げられている。また、DX×テクノロジー事業では営業担当者の離職に伴い複数案件が終了した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。