読む価値
66注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-3.7
%（売上高前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年1月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高1,439百万円前年比 -3.7%進捗 25.0%
営業利益-22百万円
経常利益-27百万円
純利益（親会社株主帰属）-24百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△4円48銭
期末の財政状態
総資産5,882百万円
うち純資産 2,630 百万円自己資本比率 44.6%前期末比 -2.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高デジタルトランスフォーメーション事業 1,070,702千円（前年比 -10.5%）、DX×テクノロジー事業 244,094千円（前年比 +10.3%）、DX×HR事業 124,499千円（前年比 +61.4%）
セグメント別利益デジタルトランスフォーメーション事業 237,138千円（前年比 -42.9%）、DX×テクノロジー事業 -9,688千円、DX×HR事業 2,929千円（前年比 -88.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,750百万円（前年比 -8.5%）
営業利益-190百万円
経常利益-220百万円
純利益-120百万円
業績予想の修正売上高 非開示 → 5,750百万円 / 営業利益 非開示 → -190百万円 / 経常利益 非開示 → -220百万円 / 純利益 非開示 → -120百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
前代表取締役副社長の辞任に伴う従業員の離職、DX事業の売上総利益率低下、DX×テクノロジー事業の営業人員離職による売上減少、人材育成・組織立て直しに伴う外注費増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社（社名なし）
重要な後発事象100％子会社の株式会社プロジェクトHRソリューションズの全株式を代表取締役へ譲渡することを決議し、2024年5月31日に譲渡予定。譲渡後は連結範囲から除外され、約50,000千円の特別利益を計上予定。
減損損失該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 76,476千円 / 特別損失 和解金 20,552千円、固定資産除却損 3,115千円
減価償却費12,365千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数5,872,450
期末自己株式数453,607
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 1,439百万円（前年比 -3.7%） |
| 営業利益 | -22百万円 |
| 経常利益 | -27百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -24百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △4円48銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 44.6 / 前期末 46.9 |
| 総資産 | 5,882百万円 |
| 純資産 | 2,630百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,750百万円（前年比 -8.5%） / 営業利益 -190百万円 / 経常利益 -220百万円 / 純利益 -120百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 5,750百万円 / 営業利益 非開示 → -190百万円 / 経常利益 非開示 → -220百万円 / 純利益 非開示 → -120百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | デジタルトランスフォーメーション事業 1,070,702千円（前年比 -10.5%）、DX×テクノロジー事業 244,094千円（前年比 +10.3%）、DX×HR事業 124,499千円（前年比 +61.4%） |
| セグメント別利益 | デジタルトランスフォーメーション事業 237,138千円（前年比 -42.9%）、DX×テクノロジー事業 -9,688千円、DX×HR事業 2,929千円（前年比 -88.2%） |
| 減価償却費 | 12,365千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 76,476千円 / 特別損失 和解金 20,552千円、固定資産除却損 3,115千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 100％子会社の株式会社プロジェクトHRソリューションズの全株式を代表取締役へ譲渡することを決議し、2024年5月31日に譲渡予定。譲渡後は連結範囲から除外され、約50,000千円の特別利益を計上予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 5,872,450 |
| 期末自己株式数 | 453,607 |
| 業績の増減要因 | 前代表取締役副社長の辞任に伴う従業員の離職、DX事業の売上総利益率低下、DX×テクノロジー事業の営業人員離職による売上減少、人材育成・組織立て直しに伴う外注費増加。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前代表取締役副社長の辞任に伴う従業員の離職、デジタルトランスフォーメーション事業の売上総利益率低下、DX×テクノロジー事業における営業人員の離職による売上減少、人材育成や組織立て直しに伴う外注費の増加を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。