読む価値
54定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-927
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年6月30日非連結（個別）日本基準売上高1,057百万円
営業利益-927百万円
経常利益-948百万円
純利益（親会社株主帰属）-964百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△60.77円
売上高営業利益率△87.7%
期末の財政状態
総資産1,399百万円
うち純資産 152 百万円自己資本比率 8.6%前期末比 -41.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-459
投資-87
財務+440
純増減-106
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高401百万円
セグメント別売上高マイクロ波化学関連事業 1,050,470千円、その他（低濃度貴金属回収事業） 7,289千円
セグメント別利益マイクロ波化学関連事業 358,613千円、その他（低濃度貴金属回収事業） -3,770千円
地域別売上高地域 本邦 / 売上高 損益計算書の売上高の90％超
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,512百万円
営業利益50百万円
経常利益23百万円
純利益4百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
複数の大型プロジェクトについて、顧客による開発計画及び投資時期の見直しに伴う受注遅延が生じたこと等により、売上高が当初予想を下回り、営業損失、経常損失及び当期純損失を計上。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。大型プロジェクトの受注遅延等により重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在するが、対応策により重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,751千円、補助金収入 54,620千円、特別利益合計 56,371千円 / 特別損失 固定資産除却損 26,463千円、固定資産圧縮損 32,664千円、本社移転費用 4,099千円、特別損失合計 63,227千円
減価償却費131,434千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト向け）
期末発行済株式数15,904,500株
期末自己株式数10株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 1,057百万円 |
| 営業利益 | -927百万円 |
| 経常利益 | -948百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -964百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △60.77円 |
| 売上高営業利益率 | △87.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 8.6 / 前期末 50.1 |
| 総資産 | 1,399百万円 |
| 純資産 | 152百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -459百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -87百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 440百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 401百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,512百万円 / 営業利益 50百万円 / 経常利益 23百万円 / 純利益 4百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | マイクロ波化学関連事業 1,050,470千円、その他（低濃度貴金属回収事業） 7,289千円 |
| セグメント別利益 | マイクロ波化学関連事業 358,613千円、その他（低濃度貴金属回収事業） -3,770千円 |
| 地域別売上高 | 地域 本邦 / 売上高 損益計算書の売上高の90％超 |
| 減価償却費 | 131,434千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,751千円、補助金収入 54,620千円、特別利益合計 56,371千円 / 特別損失 固定資産除却損 26,463千円、固定資産圧縮損 32,664千円、本社移転費用 4,099千円、特別損失合計 63,227千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。大型プロジェクトの受注遅延等により重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在するが、対応策により重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 15,904,500株 |
| 期末自己株式数 | 10株 |
| 業績の増減要因 | 複数の大型プロジェクトについて、顧客による開発計画及び投資時期の見直しに伴う受注遅延が生じたこと等により、売上高が当初予想を下回り、営業損失、経常損失及び当期純損失を計上。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。複数の大型プロジェクトで、顧客による開発計画及び投資時期の見直しに伴う受注遅延が生じ、売上高が当初予想を下回ったこと等。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。