読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
35.2
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高803百万円
営業利益-813百万円
経常利益-830百万円
純利益（親会社株主帰属）-816百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△51.44円
期末の財政状態
総資産1,778百万円
うち純資産 293 百万円自己資本比率 15.1%前期末比 -35.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高607,174千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,044百万円
営業利益-954百万円
経常利益-982百万円
純利益-986百万円
業績予想の修正売上高 非開示 → 1,044百万円（-35.2%） / 営業利益 -853百万円 → -954百万円 / 経常利益 -864百万円 → -982百万円 / 純利益 -884百万円 → -986百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
顧客による開発計画および投資時期の見直しに伴う複数の大型プロジェクトの受注遅延
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,551千円、補助金収入 54,613千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,613千円、固定資産圧縮損 32,664千円、事務所移転費用 3,634千円
減価償却費105,195千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト向け）
期末発行済株式数15,904,500株
期末自己株式数10株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 803百万円 |
| 営業利益 | -813百万円 |
| 経常利益 | -830百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -816百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △51.44円 |
| 自己資本比率 | 当期末 15.1 / 前期末 50.1 |
| 総資産 | 1,778百万円 |
| 純資産 | 293百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 607,174千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,044百万円 / 営業利益 -954百万円 / 経常利益 -982百万円 / 純利益 -986百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 1,044百万円（-35.2%） / 営業利益 -853百万円 → -954百万円 / 経常利益 -864百万円 → -982百万円 / 純利益 -884百万円 → -986百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 105,195千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,551千円、補助金収入 54,613千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,613千円、固定資産圧縮損 32,664千円、事務所移転費用 3,634千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 15,904,500株 |
| 期末自己株式数 | 10株 |
| 業績の増減要因 | 顧客による開発計画および投資時期の見直しに伴う複数の大型プロジェクトの受注遅延 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。複数の大型プロジェクトについて、顧客による開発計画および投資時期の見直しに伴う受注遅延が生じたため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。