読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
40
億円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高0.0%
基準 4,000目標4,000百万円
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか1,470百万円 → 1,686百万円（14.6%）+14.7%公表された2つの数値から算出
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針現時点では配当の計画はない。対象期間は現時点。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
重点施策
01既存顧客内の縦横展開を継続
02事例に基づく業界内外への展開
03社内外リソースの継続的な拡大
04マイグルを基軸にした機能強化
05新プロダクト開発
06採用チームの体制強化
07KPIの見直し・再定義
08プロフェッショナル人材ネットワークの構築・活用
09訪日外国人向けサービスの開発
10デザイン・マーケティング力強化
計画の前提上場期（2022年6月期）を基準とし、CAGR40%の成長を目指す。目標数値はM&A等を実施しないオーガニックな成長を前提とする。
対象市場の規模2020年度：3,764億円。2028年度までの平均成長率12.0%、2028年度には9,341億円に達すると予測。出典：2022年2月4日デロイト トーマツ ミック経済研究所「ビジネス・アナリティクス市場展望 2022年版」
会社が挙げているリスク
DI人材の確保・維持および育成
特定の売上先への依存
技術革新による影響
新規事業の創出
規制強化の影響／コンプライアンス対応
外部クラウドサーバーへの依存
前回まで主要なリスクとして記載していた「コロナによる景気変動」は5類感染症への変更等を受けて削除
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 中長期成長戦略・売上高ターゲット |
| 計画期間 | 2022/6月期～2030/6月期 |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 4,000百万円 → 4,000百万円（0%） |
| 配当性向・DOEの方針 | 現時点では配当の計画はない。対象期間は現時点。 |
| 計画の前提 | 上場期（2022年6月期）を基準とし、CAGR40%の成長を目指す。目標数値はM&A等を実施しないオーガニックな成長を前提とする。 |
| 重点施策 | 既存顧客内の縦横展開を継続、事例に基づく業界内外への展開、社内外リソースの継続的な拡大、マイグルを基軸にした機能強化、新プロダクト開発、採用チームの体制強化、KPIの見直し・再定義、プロフェッショナル人材ネットワークの構築・活用、訪日外国人向けサービスの開発、デザイン・マーケティング力強化 |
| 前計画の実績 | 1,470百万円 → 1,686百万円（14.6%） |
| 対象市場の規模 | 2020年度：3,764億円。2028年度までの平均成長率12.0%、2028年度には9,341億円に達すると予測。出典：2022年2月4日デロイト トーマツ ミック経済研究所「ビジネス・アナリティクス市場展望 2022年版」 |
| 認識するリスク | DI人材の確保・維持および育成、特定の売上先への依存、技術革新による影響、新規事業の創出、規制強化の影響／コンプライアンス対応、外部クラウドサーバーへの依存、前回まで主要なリスクとして記載していた「コロナによる景気変動」は5類感染症への変更等を受けて削除 |
この書類が述べていない項目（15件）
営業利益目標営業利益率目標当期純利益目標ROE目標ROIC目標自己株式取得の方針資本コストPBR・株価に関する自己評価投資計画の総額分野別の投資額セグメント別目標非財務目標見直し・取り下げの理由取締役会決議日公表日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期の案件獲得状況と研究開発活動の一部有償化が好調だった一方、単年での成長よりも中長期にわたる持続的な成長を志向し、当期の上方修正結果を反映せず、2022年6月期を起点とする成長目標を維持するため。中長期的な成長に向けて研究開発投資も継続する。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。