読む価値
39定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
1050
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年7月1日〜2022年3月31日非連結（個別）日本基準売上高736百万円進捗 70.1%
営業利益47百万円進捗 54.7%
経常利益43百万円進捗 53.1%
純利益（親会社株主帰属）28百万円進捗 50.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益6.22円
期末の財政状態
総資産1,854百万円
うち純資産 1,518 百万円自己資本比率 81.6%前期末比 +4.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高Data-Informed事業 736,389千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,050百万円（前年比 +45.4%）
営業利益86百万円（前年比 +58.5%）
経常利益81百万円（前年比 +61.0%）
純利益56百万円（前年比 +10.6%）
業績予想の修正売上高 非開示 → 1,050百万円 / 営業利益 非開示 → 86百万円 / 経常利益 非開示 → 81百万円 / 純利益 非開示 → 56百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
既存大手顧客におけるDIサービスの利用継続・拡大と未取引部門・新規領域への横展開、新規顧客開拓により多くの案件を受注。売上好調に加え、事業運営の効率向上も進展。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象第三者割当増資による新株式87,900株の発行が2022年4月26日に完了。割当価格総額は86,528千円で、資金使途は研究開発資金および人材投資。
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数5,493,400株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 736百万円 |
| 営業利益 | 47百万円 |
| 経常利益 | 43百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 28百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 6.22円 |
| 自己資本比率 | 当期末 81.6 / 前期末 76.8 |
| 総資産 | 1,854百万円 |
| 純資産 | 1,518百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,050百万円（前年比 +45.4%） / 営業利益 86百万円（前年比 +58.5%） / 経常利益 81百万円（前年比 +61.0%） / 純利益 56百万円（前年比 +10.6%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 1,050百万円 / 営業利益 非開示 → 86百万円 / 経常利益 非開示 → 81百万円 / 純利益 非開示 → 56百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | Data-Informed事業 736,389千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 第三者割当増資による新株式87,900株の発行が2022年4月26日に完了。割当価格総額は86,528千円で、資金使途は研究開発資金および人材投資。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 5,493,400株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 既存大手顧客におけるDIサービスの利用継続・拡大と未取引部門・新規領域への横展開、新規顧客開拓により多くの案件を受注。売上好調に加え、事業運営の効率向上も進展。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。既存の大手顧客でDIサービスの利用継続・拡大や社内の未取引部門への横展開が進み、多くの案件を受注したことに加え、導入事例の新規顧客への展開、事業運営の効率向上が進んだため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。